陸軍大将

陸軍大将(りくぐんたいしょう/英:General・仏:Général d'Armée)は陸軍将官階級。通常陸軍中将の上に位置するが、上位の階級は国や時代により、異なる。

陸上自衛隊旧軍と同一の階級呼称は用いていないが、旧軍の中将にあたる陸将が階級としては最上位で、陸軍大将にあたる階級はない。しかし、陸将たる者が統合幕僚長または陸上幕僚長に就任している間は諸外国の大将と同じ地位にあるものとして4つ桜(星にあたる)の階級章を用いる。

英語呼称の“General”は、陸軍元帥から陸軍准将までの陸軍の将官(General officer)への敬称としても用いられる。このような場合の“General”の和訳語としては、将軍が用いられる。他の将官の階級と区別したい場合はFull Generalと表現する。

ドイツ軍の“General”は、日本では「大将」と訳されているが、ナチス・ドイツ時代までのドイツ陸軍や空軍では〝General”の上に“Generaloberst”(日:上級大将・英:Colonel General)があり、英米では“Generaloberst(独)”を“General(英)”と扱っている[1]

大日本帝国陸軍の大将

陸軍大将肩章(- 1938年)
陸軍大将襟章(1938年 - 1945年)

戦前日本陸軍では陸軍大将は官吏区分の最上級である親任官に位置し、内閣総理大臣枢密院議長と同じ格付けであった。

中将から大将への進級は法的には「陸軍武官進級令」に依り、同令第10条には「中将ヲ大将ニ進級セシムルニハ歴戦者又ハ枢要ナル軍務ノ経歴ヲ有スル者ニシテ功績特ニ顕著ナル者ノ中ヨリ特旨ヲ以テ親任スルモノトス」とある。初期の武官進級令では条件が歴戦者で功績顕著な者であったが、日露戦争以後これといって戦時がなかったため1906年(明治39年)、「枢要ナル軍務ノ経歴」が加えられた。

ここでいう枢要なる軍務とは陸軍三長官である陸軍大臣参謀総長教育総監の他、航空総監陸軍次官参謀次長築城本部長技術本部長等の本部長職・軍司令官師団長警備司令官造兵廠長官を指す。

次の階級へ進級する目安となる実役停年は内規によって6年(令では4年)で、これを満たした中将の内先任順に審議を以って天皇に奏上する。尤もこの内規の6年は1941年(昭和16年)11月に5年に短縮されることとなる。これは東條英機中将の首相就任に伴い、年数の満たない東條を進級させるための特例である。従前の規定では篠塚義男中将が先に大将進級の議にかけられるはずであったが東條に先を越され、篠塚は大将に進級することはなかった。

大将のいわゆる定年(実役定限年齢)は65歳と定められており、65歳までに終身現役である元帥に列せられなければ予備役に編入される。太平洋戦争大東亜戦争)末期の1944年(昭和19年)に内閣総理大臣に就任した小磯國昭は、1938年(昭和13年)に予備役となっており、以後拓務大臣朝鮮総督を務めていたものの大戦の戦況が全くわからない状態だった。首相就任後に戦争の概略を知らされたものの、以後の戦況を把握するために設置した最高戦争指導会議は殆ど機能せず、小磯は大本営のメンバーにもなれなかったため首相在任中に天皇の御前で今後の作戦について下問されても答えることができなかった。

対米開戦以後は中将の戦死者が続出したことから、武功顕著で親補職を2年以上経験した者の中から陸海軍の協議により大将へ進級させる内規ができた。この内規によって7名の中将が進級した。栗林忠道はこの年限が足りないものの、特旨によって進級した。

陸軍では兵科のみ大将があり、主計・軍医などの各部将校相当官(陸軍に於いては1937年(昭和12年)2月以降より各部将校とされる)は、海軍と同じく中将までとされ大将がなかった。

大日本帝国軍陸軍大将一覧

大日本帝国陸軍では、陸軍中将への進級者が1200名を超えるのに対し、陸軍大将に任官した者は僅か134名だった。このうち17名が元帥府に叙された。阿部信行は金鵄勲章を持たない[2]

姓名 図片 昇任時期 出生地 最終職位
西郷隆盛1873年(明治6年)5月10日鹿児島
有栖川宮熾仁親王1877年(明治10年)10月10日皇族
山縣有朋1890年(明治23年)6月7日山口
小松宮彰仁親王1890年(明治23年)6月7日皇族
大山厳1891年(明治24年)5月17日鹿児島内大臣
野津道貫1895年(明治28年)3月18日鹿児島
北白川宮能久親王1895年(明治28年)12月8日皇族
佐久間左馬太1898年(明治31年)9月28日山口台湾総督
川上操六1898年(明治31年)9月28日鹿児島
桂太郎1898年(明治31年)9月28日山口内閣総理大臣
黒木為楨1903年(明治36年)11月3日鹿児島
奥保鞏1903年(明治36年)11月3日福岡議定官
山口素臣1904年(明治37年)3月17日山口
岡沢精1904年(明治37年)6月6日山口議定官
長谷川好道1904年(明治37年)6月6日山口朝鮮総督
西寛二郎1904年(明治37年)6月6日鹿児島軍事参議官
児玉源太郎1904年(明治37年)6月6日山口参謀総長
乃木希典1904年(明治37年)6月6日山口軍事参議官
伏見宮貞愛親王1904年(明治37年)6月28日皇族
小川又次1905年(明治38年)1月15日福岡第4師団長
川村景明1905年(明治38年)1月15日鹿児島議定官
大島義昌1905年(明治38年)10月18日山口軍事参議官
大島久直1906年(明治39年)5月29日秋田軍事参議官
大迫尚敏1906年(明治39年)5月29日鹿児島第7師団長
立見尚文1906年(明治39年)5月29日三重第8師団長
寺内正毅1906年(明治39年)11月21日山口内閣総理大臣
井上光1908年(明治41年)8月7日山口第4師団長
大久保春野1908年(明治41年)8月7日静岡
土屋光春1910年(明治43年)8月26日愛知第4師団長
鮫島重雄1911年(明治44年)9月6日鹿児島
上田有澤1912年(明治45年)2月14日徳島
浅田信興1912年(大正元年)8月10日埼玉軍事参議官
閑院宮載仁親王1912年(大正元年)11月27日皇族議定官
福島安正1914年(大正3年)9月15日長野
安東貞美1915年(大正4年)1月25日長野台湾総督
中村覚1915年(大正4年)1月25日滋賀
上原勇作1915年(大正4年)2月15日宮崎議定官
一戸兵衛1915年(大正4年)8月10日青森学習院長
内山小二郎1915年(大正4年)8月10日鳥取
大迫尚道1915年(大正4年)8月10日鹿児島軍事参議官
神尾光臣1916年(大正5年)6月24日長野
井口省吾1916年(大正5年)11月16日静岡
大谷喜久蔵1916年(大正5年)11月16日福井教育総監
秋山好古1916年(大正5年)11月16日愛媛教育総監
松川敏胤1918年(大正7年)7月2日宮城軍事参議官
仁田原重行1918年(大正7年)7月2日福岡軍事参議官
本郷房太郎1918年(大正7年)7月2日兵庫
明石元二郎1918年(大正7年)7月2日福岡台湾総督兼軍司令官
柴五郎1919年(大正8年)8月26日福島
島川文八郎1919年(大正8年)11月25日三重技術本部長
宇都宮太郎1919年(大正8年)11月25日佐賀
大井成元1919年(大正8年)11月25日山口軍事参議官
由比光衛1919年(大正8年)11月25日高知軍事参議官
立花小一郎1920年(大正9年)8月16日福岡
大庭二郎1920年(大正9年)12月28日山口教育総監
河合操1921年(大正10年)4月9日大分参謀総長
田中義一1921年(大正10年)6月7日山口軍事参議官
福田雅太郎1921年(大正10年)12月19日長崎
山梨半造1921年(大正10年)12月19日神奈川軍事参議官
尾野実信1922年(大正11年)5月10日福岡軍事参議官
町田経宇1922年(大正11年)5月10日鹿児島
久邇宮邦彦王1923年(大正12年)8月6日皇族
梨本宮守正王1923年(大正12年)8月6日皇族
菊池慎之助1923年(大正12年)8月6日茨城教育総監
田中弘太郎1924年(大正13年)8月20日京都技術本部長
鈴木荘六1924年(大正13年)8月20日新潟参謀総長兼議定官
奈良武次1924年(大正13年)8月20日栃木
白川義則1925年(大正14年)3月28日愛媛上海派遣軍司令官
宇垣一成1925年(大正14年)8月1日岡山軍事参議官
菅野尚一1925年(大正14年)8月1日山口軍事参議官
森岡守成1926年(大正15年)3月2日山口軍事参議官
武藤信義1926年(大正15年)3月2日佐賀関東軍司令官
井上幾太郎1927年(昭和2年)2月16日山口軍事参議官
鈴木孝雄1927年(昭和2年)7月26日千葉軍事参議官
磯村年1928年(昭和3年)8月10日滋賀東京警備司令官
金谷範三1928年(昭和3年)8月10日大分
田中国重1928年(昭和3年)8月10日鹿児島
菱刈隆1929年(昭和4年)8月1日鹿児島
岸本鹿太郎1929年(昭和4年)8月1日岡山東京警備司令官
吉田豊彦1930年(昭和5年)3月7日鹿児島技術本部長
南次郎1930年(昭和5年)3月7日大分参謀本部附
畑英太郎1930年(昭和5年)5月1日福島関東軍司令官
渡辺錠太郎1931年(昭和6年)8月1日愛知教育総監
緒方勝一1931年(昭和6年)8月1日佐賀技術本部長
林銑十郎1932年(昭和7年)4月11日石川
真崎甚三郎1933年(昭和8年)6月19日佐賀
本庄繁1933年(昭和8年)6月19日兵庫
阿部信行1933年(昭和8年)6月19日石川軍事参議官
荒木貞夫1933年(昭和8年)10月20日東京
松井石根1933年(昭和8年)10月20日愛知
松木直亮1933年(昭和8年)12月20日山口参謀本部附
川島義之1934年(昭和9年)3月5日愛媛陸軍大臣
林仙之1934年(昭和9年)3月5日熊本東京警備司令官
西義一1934年(昭和9年)11月28日福島教育総監
植田謙吉1934年(昭和9年)11月28日大阪参謀本部附
寺内壽一1935年(昭和10年)10月30日山口南方軍司令官
岸本綾夫1936年(昭和11年)8月1日岡山技術本部長
杉山元1936年(昭和11年)11月2日福岡第1総軍司令官
畑俊六1937年(昭和12年)11月1日福島第2総軍司令官
小磯国昭1937年(昭和12年)11月1日山形朝鮮軍司令官
中村孝太郎1938年(昭和13年)6月30日石川東部軍司令官
古荘幹郎1939年(昭和14年)5月19日熊本軍事参議官
朝香宮鳩彦王1939年(昭和14年)8月1日皇族軍事参議官
東久邇宮稔彦王1939年(昭和14年)8月1日皇族内閣総理大臣
西尾壽造1939年(昭和14年)8月1日鳥取軍事参議官
梅津美治郎1940年(昭和15年)8月1日大分軍事参議官
山田乙三1940年(昭和15年)8月1日長野関東軍総司令官
蓮沼蕃1940年(昭和15年)12月2日石川
岡村寧次1941年(昭和16年)4月28日東京支那派遣軍総司令官
土肥原賢二1941年(昭和16年)4月28日岡山軍事参議官
多田駿1941年(昭和16年)7月7日宮城軍事参議官
板垣征四郎1941年(昭和16年)7月7日岩手第7方面軍司令官
東條英機1941年(昭和16年)10月18日岩手内閣総理大臣
後宮淳1942年(昭和17年)8月17日京都第3方面軍司令官
前田利為1942年(昭和17年)9月5日石川
塚田攻1942年(昭和17年)12月18日茨城第11軍司令官
山下奉文1943年(昭和18年)2月10日高知第14方面軍司令官
岡部直三郎1943年(昭和18年)2月10日広島第6方面軍司令官
藤江恵輔1943年(昭和18年)2月10日兵庫第12方面軍司令官
阿南惟幾1943年(昭和18年)5月1日大分陸軍大臣
今村均1943年(昭和18年)5月1日宮城第8方面軍司令官
田中静壱1943年(昭和18年)9月7日兵庫第12方面軍司令官
冨永信政1943年(昭和18年)11月9日東京参謀本部附
安藤利吉1944年(昭和19年)1月7日宮城第10方面軍司令官
山脇正隆1944年(昭和19年)9月22日高知参謀本部附
小畑英良1944年(昭和19年)9月30日大阪第31軍司令官
河辺正三1945年(昭和20年)3月9日富山第1復員司令官
喜多誠一1945年(昭和20年)3月9日滋賀第1方面軍司令官
栗林忠道1945年(昭和20年)3月17日長野第109師団長
下村定1945年(昭和20年)5月7日高知陸軍大臣兼教育総監
吉本貞一1945年(昭和20年)5月7日徳島第1総軍附
木村兵太郎1945年(昭和20年)5月7日東京
鈴木宗作1945年(昭和20年)6月14日愛知第35軍司令官
牛島満1945年(昭和20年)6月23日鹿児島第32軍司令官

脚注

  1. 例:Davis p 219
  2. 福川秀樹『日本陸軍将官辞典』芙蓉書房出版、2001年。

参考資料

Brian L Davis; Pierre Turner (1986). German uniforms of the Third Reich : 1933 - 1945 : in colour. Poole u.a.: Blandford Pr.. ISBN 978-0-7137-1927-7

関連項目

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