郷土史

郷土史(きょうどし、英: Local history)とは、ある一地方の歴史を調査・研究していく史学観の一つ。

日本語の「郷土」の語自体は『列子』や『晋書』に淵源をもつ漢語である[1]。郷土史の研究をする者のことを郷土史家、郷土史研究家と呼ぶ。

欧州の郷土史学

教育学者であるヨハン・ハインリヒ・ペスタロッチは目的論的立場と方法論点立場の2つの方向性から郷土に関する論じた[1]

このうち目的論的立場を継承したのがエドゥアルト・シュプランガーであり多義的であった郷土概念に教育学的意義を与えたといわれている[1]

第一次世界大戦後のドイツでは国家復興の気力の養成として郷土科(ハイマートクンデ、Heimatkunde)が設けられた[1]。郷土科はヴァイマール期初期に設置された基礎学校の科目の一つである[2]。しかし、1960年代後半から1970年代初頭の教育改革論議において、それまでの郷土科教育は非現代的な教育内容、不合理な郷土概念像、貧弱な自然科学との繋りなどが批判を受けた[2]

日本の郷土史学

日本の学校教育では1881年(明治15年)の小学校教則要綱地理科で初めて「郷土」の語が使用された[1]。さらに大正時代には郷土科が設置されたが本格的な郷土教育は1929年(昭和4年)に始まった[1]。当時の日本は昭和恐慌の直後でドイツの郷土科を参考に農村の自立更生を目的とした郷土教育が強調された[1]

戦後、昭和40年代になると高度経済成長とともに客観的な知識の習得が推奨されるようになり、小・中学校社会科『学習指導要領』でも「郷土」が曖昧な概念として避けられ「地域」に置き換えられるようになった[1]。このような動きのほか「郷土」は流動的であいまいな概念で避けるべきという郷土回避論もみられた[1]

現在、全国各地に「○×郷土史研究会」、「○×地方史研究会」、「○×地域史研究会」と名乗る研究団体が多数存在するが、名称の違いはその会が成立した時期によることが多く、研究内容、目的、手法が違うということはあまりない。また、それらの会の多くは、地方大学歴史学者が主体となり、その教え子の地元社会科教員学生地方公共団体社会教育担当職員、地方博物館学芸員などが構成員となっていることが多い。また、これらの研究者や研究会が自治体史小学校社会科で使用される地域副読本などの編纂、執筆を行っていることが多い。

研究成果の信憑性

日本の郷土史家は、研究上のルール(盗用剽窃の禁止など)を理解していなかったり、学術研究に必要な能力を欠いていたりする者が多く、その研究成果が疑問視される場合も少なくない。

例えば白峰旬は、ある郷土史家の自費出版物について、「史料原文を誤読している箇所や、史料の内容を現代語訳して解説を加える際に恣意的な拡大解釈をした箇所があり、見解として成立しない点が多くあること」「特に新説を発表する際は、どこまでが先行研究で指摘されていることで、どこからが自身のオリジナルの考え(新説)なのかを線引きして提示する必要があるが、それが出来ていないこと」などの問題点を指摘している[3]

また富山大学の大野圭介は、日本古代の郷土史研究を例に取り、信憑性のない研究の特徴として「著者が雑誌に発表した論文がない」「著者がその分野について専門的に学んだ経験がない」「やたらセンセーショナルな文句が多い」「論調が攻撃的である」「引用文献がない」といった事例を挙げ、そのような信用できない"研究成果"は単なる「研究ごっこ」に過ぎないとして批判している[4]。大野はこれに加え、「(未熟なアマチュアは)史料を読むための『技術』を習得しないまま、いきなり大それたことをしようとする」「大半のアマチュアは『プロが積んだ努力を軽蔑し、自分勝手なルールを振りかざす』から(プロの学者から)無視される」と述べている[4]

出典

  1. 花輪由樹. “住まいの教育における「名づける郷土」と「名づけられた郷土」の共存に関する考察”. 日本建築学会計画系論文集第80巻第712号: 1445-1451. doi:10.3130/aija.80.1445. https://doi.org/10.3130/aija.80.1445 2018年7月30日閲覧。.
  2. 原田信之. ドイツの初等学校における郷土科から事実教授への教科の批判的改編について. pp. 200-201. doi:10.11555/taikaip.54.0_200. https://doi.org/10.11555/taikaip.54.0_200 2018年7月30日閲覧。.
  3. BUILD Site - 関ヶ原の戦いについての高橋陽介氏の新説を検証する-高橋陽介氏の著書『一次史料にみる関ヶ原の戦い』を拝読して-”. repo.beppu-u.ac.jp. 2020年3月27日閲覧。
  4. 「研究ごっこ」Q&A”. www.hmt.u-toyama.ac.jp. 2020年3月27日閲覧。

関連項目

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