活火山

活火山(かつかざん、かっかざん)とは、国際的には一般に過去1万年以内(ほぼ第四紀完新世に相当)に噴火したことがある火山のこと[1]

日本の火山噴火予知連絡会気象庁による定義でも「概ね過去1万年以内に噴火した火山及び現在活発な噴気活動のある火山」とされており、この定義による2017年時点の日本の活火山数は111である[2]

解説

従来、火山は定性的な噴火活動度に応じて分類されていた[1]

英語にはActive volcano、Dormant volcano、Extinct volcanoといった呼称があり、例えば日本の地質学者である横山又次郎は『地質學教科書』(1896年、冨山房)において、それぞれ活火山、睡眠火山、消火山という語をあてている[1]。また、佐藤伝蔵は『地質學提要』(1928年、中興館)において、活火山、休火山死火山という分類を用いている[1]

しかし、活火山、休火山(睡眠火山)、死火山(消火山)のような分類法はあくまでも便宜的なものと考えられており、横山又次郎は『地質學教科書』において、有史以来活動していなかった火山が突然活動を開始することもあるなど、このような分類を「非学術的」と述べていた[1]。また、佐藤伝蔵も『地質學提要』で「全く便宜上のもの」としていた[1]

活火山と休火山の関係については、火山ごとに噴火や噴気活動の間隔は一定したものではないことから、次第に活火山と休火山に分けることは困難で科学的な論拠足りえないと考えられるようになった[1]。また、死火山の定義についても、有史以降に活動の痕跡がないものを基準としていたが、そもそも文字文化の進展には世界各国で地域差があるため「有史時代」を基準にした厳密な定義は困難と考えられるようになった[1]

そこで過去の噴火活動の地質学的・歴史学的記録から活火山が定義されるようになった[1]。これに伴い休火山や死火山の語は用いられなくなった(休火山死火山を参照)。

1960年代以前

  • 1918年 - 『震災豫防調査會報告[3]』で、現在活動している47火山を活火山、活動を休んでいる火山を休火山、活動を止めてしまった火山を死火山としていた。具体的には、常に噴気活動があったり頻繁に噴火する火山(日本での例:桜島浅間山など)を活火山、噴火記録はあるが現在は活動していない火山(同:富士山など)を休火山、有史以降の噴火記録がないものの、地質や噴火の痕跡などから火山と判断できる山(同:乗鞍岳など)を死火山としていた。
  • 1952年3月 - 『火山観測法(初版)』(気象庁、1952)に「日本における活休火山一覧図」と「噴火年代表」が収録。45火山を記載。休火山と活火山は、区別されていない。
  • 1955年 - 一般には死火山とされていた雌阿寒岳で活発な噴気活動を生ずる[1]

1960年代

  • 1962年 - 国際火山学協会は、「歴史時代に噴火記録がある火山、あるいは、噴火記録はないが噴気活動が活発な火山。火山活動と関連した地震活動が頻繁に発生する大室山(伊豆東部火山群)を含む」を基準とした 74火山を選定[4]。一方、気象庁は噴火や噴気活動の間隔は火山によってまちまちであることなどから、活火山と休火山を分けることが困難なため、「過去10世紀程度までに噴火記録のある火山や噴気・地熱活動がある」を基準として、63火山を活火山とした。
  • 1968年(昭和43年)10月 - 発行された火山観測指針(気象庁職員のための火山観測マニュアル)には、噴火記録のない御嶽山、噴火記録のある富士山も活火山リストに掲載されている。また、常時観測対象17火山(雌阿寒岳・十勝岳・樽前山・有珠山・北海道駒ヶ岳・吾妻山・安達太良山・磐梯山・那須岳・浅間山・伊豆大島・三宅島・伊豆鳥島・阿蘇山・雲仙岳・霧島山・桜島)を指定[5]

1970年代

噴火記録の有無の扱いは、「歴史時代に人が目撃し記録されていたかどうか」であり、一般に休火山や死火山と考えられていた火山が相次いで活動をし、休火山、死火山の分類区分が無意味であることが一般的にも認知された。

  • 1970年 - 一般には休火山とされていた秋田駒ヶ岳が噴火[1]
  • 1974年 - 火山噴火予知連が、国の活火山の活動状況,噴火史のとりまとめを開始。
  • 1975年10月 - 「噴火の記録がある火山,または噴気活動が活発な火山」 77火山。『日本活火山要覧』(気象庁 1975)刊行。
  • 1979年 - 一般には死火山とされていた御嶽山で水蒸気爆発が発生[1]

1980年代

  • 1984年 - 各活火山の基礎資料をまとめた『日本活火山総覧』(気象庁編 1984)刊行。

1990年代

  • 1990年 - 一般には休火山とされていた雲仙岳が噴火[1]
  • 1991年 - 火山噴火予知連絡会が「過去およそ2000年以内に噴火した火山及び現在活発な噴気活動のある火山」、83活火山のリストを発表。
  • 1996年 - 羅臼岳、燧ヶ岳、北福徳堆を追加。86火山[4]

2000年代

研究が進むにつれて、2000年以上の休止期間をおいて噴火する火山もあることが明らかとなり、国際的には1万年以内に噴火した火山を活火山とするのが主流となってきた。

  • 2003年 - 火山噴火予知連絡会は「概ね過去1万年以内に噴火した火山及び現在活発な噴気活動のある火山」を活火山と再定義し、気象庁もその定義を踏襲することになった。この定義による日本国内の活火山は当初、108火山であった。活火山をこのように定義すると、頻繁に噴火する火山から数千年の休止期をおく火山まで幅が大きくなるので、火山噴火予知連絡会は同時に、社会的影響度を評価することなく火山学的に評価された火山活動度により、ランクA・ランクB・ランクC(Aが活動度が高い)の新しい3区分の活火山の分類(ランク分け)を定義した。また、火山活動の状況を容易に理解できるよう、0から5までの6段階による「火山活動度レベル」をいくつかの火山に導入し発表するようになったが、2007年の噴火警戒レベルの導入に伴い廃止された。
  • 2007年 - ランク分けは社会的影響度を考慮しないものであるため、火山の活動による危険性に直接は結び付かない。そこで気象庁は、2007年12月1日から、火山活動による災害の危険性に応じ、国内すべての活火山について噴火警報噴火予報を発表するようになった。活動度レベルを廃止し同時に活動度の高い火山には5段階の噴火警戒レベルを導入し[6]、噴火警報・予報で発表することとした(噴火警戒レベルと、上記のランク分けは関連するものではない。たとえば、2011年1月から活発な噴火活動を始めた新燃岳を含む霧島山のランクは、富士山と同じBである)。
噴火警戒レベル
種別 レベル[7] 呼称 対応する警報 火山活動の度合い 避難行動などの目安
特別警報
  5
避難 噴火警報
(居住地域)
居住地域に重大な被害をもたらす火山活動(噴火)が発生した、あるいはその恐れが高く切迫した状態にある。危険な地域ではすべての住民が避難する。
  4
避難準備 居住地域に重大な被害をもたらす火山活動(噴火)が発生すると予想され、その恐れが高まっている。災害時要援護者は避難する。危険な地域ではほかの住民も避難の準備を行う。
警報
  3
入山規制 噴火警報
火口周辺)
生命に危険を及ぼす火山活動(噴火)が発生し、居住地域の近くにも及んだ、あるいはその恐れがある。状況に応じて、登山禁止や入山規制などが行われる。災害時要援護者の避難準備が行われる場合もある。
  2
火口周辺規制 火口内や火口の周辺部で、生命に危険を及ぼす火山活動(噴火)が発生した、あるいはその恐れがある。火口周辺は立ち入りが規制される。
予報
  1

活火山であることに 留意

噴火予報火山活動はほぼ静穏だが、火山灰を噴出するなど活動状態に変動があり、火口内では生命に危険が及ぶ可能性がある。火口内では立ち入りの規制をする場合がある。

2010年代

活動度評価

活火山の活動度評価の変遷(産業技術総合研究所 地質調査総合センター資料より引用)[9]
機関と時期定義火山数
測地学審議会 1998年8月から ◎ 活動的で特に重点的に観測研究を行うべき火山13
○ 活動的火山及び潜在的爆発活力を有する火山24、海底火山を除く
気象庁 2003年1月から[10]
A,B,C のランク分け
ただし、火山学的に評価された過去の活動度。
海底火山及び北方領土を除く
A 100年活動度、または1万年活動度が特に高い活火山13
B 100年活動度、または1万年活動度が高い活火山36
C 100年活動度、および1万年活動度がともに低い活火山36
気象庁 2009年6月から[11]
ランク分けにかわる示標として47火山を選定。2016年3火山を追加[12]
ランク分けにかわる示標として50火山を選定
1近年、噴火活動を繰り返している火山
  • 過去数十年程度の間、頻繁に噴火している
  • 100 年以内の間隔でマグマ噴火を繰り返している
23
2過去100 年程度以内に火山活動の高まりが認められている火山
  • 過去100 年程度の山体浅部の地震活動
  • 過去10 年程度のマグマ貫入等に伴う地殻変動
  • 過去100 年程度の活発な噴気活動、地熱活動
18
3現在異常はみられないが過去の噴火履歴等からみて
噴火の可能性が考えられる火山
4
4予測困難な突発的な小噴火の発生時に火口付近で
被害が生じる可能性が考えられる火山
2

日本の活火山

日本の活火山の地図

分類

火山噴火予知連絡会、活動度による分類[13]。 但し、気象庁では「今後の噴火の可能性や社会的な影響が考慮されていない」として利用していない。

ランク 説明 該当火山数 火山名
A100年活動度
または1万年活動度が特に高い活火山
13十勝岳樽前山有珠山北海道駒ケ岳浅間山伊豆大島三宅島伊豆鳥島阿蘇山雲仙岳桜島薩摩硫黄島諏訪之瀬島
B100年活動度
または1万年活動度が高い活火山
36知床硫黄山羅臼岳摩周雌阿寒岳恵山渡島大島岩木山十和田秋田焼山岩手山秋田駒ヶ岳鳥海山栗駒山蔵王山吾妻山安達太良山磐梯山那須岳榛名山草津白根山新潟焼山焼岳御嶽山富士山箱根山伊豆東部火山群新島神津島西之島硫黄島鶴見岳・伽藍岳九重山霧島山口永良部島中之島硫黄鳥島
C100年活動度
および1万年活動度がともに低い活火山
38アトサヌプリ丸山大雪山利尻山恵庭岳倶多楽羊蹄山ニセコ恐山八甲田山八幡平鳴子肘折沼沢燧ヶ岳高原山日光白根山男体山赤城山横岳妙高山弥陀ヶ原アカンダナ山乗鞍岳白山利島御蔵島八丈島青ヶ島三瓶山阿武火山群由布岳福江火山群米丸住吉池池田・山川開聞岳口之島
対象外データが不足しているためランク分け対象外となっている火山(北方領土海底火山など) 23ベヨネース列岩須美寿島孀婦岩海形海山海徳海山噴火浅根北福徳堆福徳岡ノ場南日吉海山日光海山若尊西表島北北東海底火山茂世路岳散布山指臼岳小田萌山択捉焼山択捉阿登佐岳ベルタルベ山ルルイ岳爺爺岳羅臼山泊山

※対象は日本国内の火山に限る。

上記以外で地質調査総合センター[14]、またはGlobal Volcanism Program[15]で活火山とされているもの。

常時観測対象の火山

火山防災のために監視・観測体制の充実等が必要な火山

「今後100年程度の中長期的な噴火の可能性及び、社会的影響を踏まえ、火山防災のために監視・観測体制の充実等の必要がある火山」として常時観測を行う50火山が選定されている[12][16]これらの火山には、気象庁や防災科学技術研究所火山基盤観測網、大学などの機関が地表地震計、ボアホール型地中地震計[17]、傾斜計、空振計、GPS観測装置、遠望カメラなどの観測施設を整備している[18]、しかし観測適地であっても、国立公園法森林法温泉法等に基づく制約を受けるほか、観測施設建設のための掘削機や重機搬入が困難で有ったり、地すべり地帯で有る事が多いため最適な観測機器の設置を断念する場合がある[18]

火山防災のために監視・観測体制の充実等の必要がある50火山[12][19]
選定理由 火山数 火山名
1. 近年、噴火活動を繰り返している火山
  • 過去数十年程度の間、頻繁に噴火している
  • 100年以内の間隔でマグマ噴火を繰り返している
26
2. 過去100年程度以内に火山活動の高まりが認められている火山
地震活動
過去100年程度の山体浅部の地震活動(マグマの動きに関連したものなど)
地殻変動
過去10年程度のマグマ貫入等に伴う地殻変動
噴気活動
地熱活動
過去100年程度の活発な噴気活動、地熱活動
18
3. 現在異常はみられないが過去の噴火履歴等からみて噴火の可能性が考えられる 4
4. 予測困難な突発的な小噴火の発生時に火口付近で被害が生じる可能性が考えられる 2

特に活動が活発で、噴火が経済活動に与える影響が大きな火山(有珠山、岩手山、那須岳、浅間山、富士山、伊豆大島、三宅島、小笠原硫黄島、阿蘇山、霧島山)は、防災科学技術研究所の火山活動観測網 VIVA によっても[20]連続観測が行われている。

重点火山

2008年に文部科学省測地学審議会において、火山噴火予測の高度化に資する研究を進める価値の大きいと選定された16火山。 大学や国の研究機関においてはそれらの火山を中心に重点的な観測研究が行われた。それまで研究対象とされていた御岳山が外されたが、2014年の御岳山噴火災害を契機に他火山と共に追加指定されて 現在は 25火山となっている。

  • 十勝岳、樽前山、有珠山、北海道駒ヶ岳、岩手山、草津白根山、浅間山、伊豆大島、三宅島、富士山、阿蘇山、雲仙岳、口之永良部島、諏訪之瀬島、霧島山、桜島
  • 雌阿寒岳、十和田、蔵王山、吾妻山、那須岳、弥陀ヶ原、焼岳、御岳山、九重山 (9火山)2014年 追加指定[21]

ギャラリー

キラウエア火山マグマ 阿蘇山西火口・活火山ランクA 桜島・活火山ランクA 御嶽山 (長野県)・活火山ランクB

脚注

  1. 加藤碩一. 地質事象における「活」の諸問題”. 応用地質株式会社. 2017年8月27日閲覧。
  2. 火山噴火予知連絡会による新たな活火山の選定について 気象庁 2017年6月20日
  3. 大森房吉「第十三章 休火山、活火山ノ分布(日本噴火志 下編)」『震災豫防調査會報告』第87巻、震災豫防調査會、1918年9月20日、 95-105頁、 NAID 110006606131
  4. 活火山の定義と数の変遷 産業技術総合研究所 地質調査総合センター
  5. 火山業務の沿革”. 気象庁. 2015年11月15日閲覧。
  6. 噴火警戒レベルの説明”. 気象庁. 2015年11月15日閲覧。
  7. (pdf) 気象庁ホームページにおける気象情報の配色に関する設定指針 (Report). 気象庁. (2012-05-24). p. 5. https://www.jma.go.jp/jma/press/1205/24a/120524_hpcolorguide.pdf 2014年11月2日閲覧。.
  8. 火山噴火予知連絡会による新たな活火山の選定について 平成23年6月7日 気象庁 平成23年報道発表資料
  9. 活火山の活動度評価の変遷
  10. 活火山の選定および火山活動度 気象庁 (PDF)
  11. 火山防災のための監視・観測体制の充実等の必要がある火山 気象庁 (PDF)
  12. 「火山防災のために監視・観測体制の充実等が必要な火山」の選定 気象庁
  13. 最近一万年間の火山活動に基づく火山活動度指数による日本の活火山のランク分けについて 林豊・宇平幸一 気象庁 験震時報71巻 pp.59-78
  14. 日本の火山”. 産業技術総合研究所. 2021年1月15日閲覧。
  15. Global Volcanism Program”. スミソニアン協会. 2021年1月15日閲覧。
  16. 2016年からは2014年(平成26年)の御嶽山 (長野県)噴火を踏まえた 2014年11月の火山噴火予知連絡会提言により、下表の50火山が選定されているが、2009年(平成21年)6月火山噴火予知連絡会によって、47火山が選定されていて、八甲田山、十和田、弥陀ケ原が追加された。
  17. ボアホール型火山観測施設整備における調査孔掘削の意義 齋藤公一滝・本多誠一郎・宮村淳一・小久保一哉・斎藤誠 験震時報第76巻 pp.133-159 (PDF)
  18. 全国47 火山への火山観測施設の整備 気象庁地震火山部火山課 験震時報第77巻 pp.241-309
  19. 「御嶽山の噴火災害を踏まえた活火山の観測体制の強化に関する緊急提言」の概要 平成26年12月1日 気象庁 (PDF)
  20. 火山活動可視情報化システム(VIsualization system for Volcanic Activity) 防災科学技術研究所
  21. 重点観測の火山 25に拡大へ NHKオンライン 2014.11.20

参考文献

関連項目

外部リンク

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