日本脳炎

日本脳炎(にほんのうえん、英語: Japanese encephalitis)は、日本脳炎ウイルスによる流行性脳炎アジア各地の西太平洋諸国に広く分布する。1871年(明治3年/明治4年)に、日本での臨床事例が報告されたことで、世界に認知された[1]

日本脳炎
分類および外部参照情報
診療科・
学術分野
感染症内科学
ICD-10 A83.0
ICD-9-CM 062.0
DiseasesDB 7036
eMedicine med/3158
MeSH D004672

Japanese encephalitis の名は、1924年(大正13年)に岡山県で443人の死者を出した大流行に由来し、日本では「流行性脳脊髄膜炎」と区別されて『流行性脳炎』と呼ばれるようになった。

太平洋戦争以前は、流行性脳脊髄膜炎同様ヒト同士の接触によって流行すると誤認されていたが、三田村ら蚊媒介説[2][3]を主張する岡山県の研究者達は、日本脳炎という和訳を多用し、占拠地のアメリカ兵の感染者を診断するサビン達の研究が主流になるにつれ、日本脳炎の語が一般化した。

日本脳炎ウイルスを保有したコガタアカイエカに刺されることで感染するが、熱帯地域では他のでも媒介する。

日本においては、家畜伝染病予防法における監視伝染病であるとともに、感染症法における第四類感染症である。

臨床像

感染源は日本では主にで、ウイルスを持つ豚から吸血した蚊に刺されて感染するが、人から人に感染する事はない[4]。感染のほとんどが不顕性感染で、感染者の発症率は0.1% - 1%と推定されている。潜伏期は6日から16日間とされ、高熱を発し、痙攣、意識障害に陥る。ウイルス性の疾患であるため、発症してからの治療方法は対症療法のみで、抗生物質は効果がない。致死率は30%程度[5]と高く、生存しても半数以上は脳に障害を受け麻痺などの重篤な後遺症が残る。豚、では日本脳炎ウイルスに対する感受性が高く、特に豚は増幅動物として重要で、鳥類爬虫類にも感受性がある。ウマの発症率は、0.3%程度である[6]

病原体

フラビウイルス科フラビウイルス属のウイルスで、1935年(昭和10年)に人間の感染脳から初めて分離された。伝播様式からアルボウイルス節足動物媒介性ウイルス)とも分類される。類似ウイルスには、ウエストナイルウイルスセントルイス脳炎ウイルスマレーバレー脳炎ウイルスがある。

発生状況

1970-1998 アジアにおける日本脳炎の発症分布(CDC資料)

発症者数は、集計を行う機関によりバラツキはあるが、世界では年間3 - 5万人の患者発生が報告されている[7][8]。地域としては南アジア東南アジアを中心に西太平洋諸島、オーストラリアクイーンズランド州北部での患者発生が報告されており、世界保健機関の推計では2011年には年間68,000人の患者が発生し、最大で20,400人が死亡したと推測されている[9]

日本では、1960年代には年間1000人程度の患者が発生していたが、1967年(昭和42年)から1976年(昭和51年)にかけて、小児及び高齢者を含む成人へ、積極的にワクチン予防接種を行い罹患者が激減し、2013年には9人であった[10]韓国においても、ワクチン接種により流行は阻止されている[8]

1960年代までの日本では、気温上昇による媒介蚊の発生に伴い罹患者が南部から始まり、北部へと発生が移動する「北進現象」「北東進現象」が見られた[11]。ただし、北進現象の真の原因には、気温だけでは無く別な要因もあったのではないかと考えられている[11]

2000年代以降も年間10名程度が発症しており、例えば2013年には三重県内で70代女性[5]、2015年には千葉県内で25年ぶりの患者が発生したと報告されている[12]

また厚生労働省は毎年、日本脳炎ウイルスの蔓延状況を調べる為、ブタのウイルス抗体獲得状況を調査している。調査結果によれば、「ウイルスを持ったコガタアカイエカは毎年発生しており、引き続き日本でも感染の可能性がある」としている。つまりワクチン接種が、日本脳炎を効果的に阻止している[13]

診断

日本脳炎の潜伏期間は6~16日とされ、発熱頭痛意識障害麻痺けいれんなどがみられるが、日本脳炎に特徴的な症状はない。髄液検査では細胞数増多、蛋白上昇を認めるが、血液検査では異常所見を認めないことが多い。画像検査では、両側視床病変が日本脳炎の特徴とされており、MRIが診断に有用である。脳炎患者に視床病変を認めた場合、日本脳炎は重要な鑑別診断である。

診断には、

  1. 抗体検査
  2. 髄液からのウイルス分離
  3. RT-PCRによるウイルスRNAの検出

の3つの方法がある。しかし、ウイルス分離は通常困難であり、RT-PCRの感度も低いため、これらが陰性の場合には、抗体検査が有用になる。日本脳炎を強く疑った際には、ウイルス分離、RT- PCRが陰性の場合でも、積極的にペア血清を評価することが診断に重要である[14]

予防

日本脳炎ワクチン接種のみ予防可能で、罹患リスクを75%から95%減らすことができるとされ[15]、1943年にサビン達のグループによってマウス脳から、1946年ニワトリ鶏卵からホルマリン不活化ワクチンが造られ、6万人程度の日本、沖縄、朝鮮などのアメリカ人および一部の日本人に予防接種が行われた。ウマ用ワクチンはヒト用に先立って1948年にホルマリン不活化ワクチンが実用化された[16]。ヒト用のワクチンは、1954年に、中山株を用いたマウス脳由来不活化ワクチンとして、日本で開発・実用化された[8]

なお、ワクチンによる免疫抗体価は、最終予防接種から年月を経る毎に抗体価が低下することから、1980年代生まれを中心に、抗体保有率の低い世代[17]への追加接種が必要と考える専門家もいる[5]。また、媒介蚊の防虫対策として、蚊帳蚊取線香、屋外での長袖・長ズボン・ディートイカリジンの使用が有効である。

日本における予防接種

日本脳炎ワクチン。右からパッケージ、薬液、溶解液。アステラス製薬 エンセパック 2016年6月撮影
  • 1954年(昭和29年) - 不活化ワクチンの勧奨接種が開始
  • 1965年(昭和40年) - 高度精製ワクチンが使用されている。
  • 1967年(昭和42年)- 1976年(昭和51年) - 小児及び高齢者を含む成人に積極的にワクチン接種
  • 1976年(昭和51年) - 臨時の予防接種に指定
  • 1994年(平成6年) - 定期予防接種に指定(北海道を除く)
  • 2005年(平成17年) - 日本脳炎ワクチン接種の積極的勧奨の差し控えの通知
  • 2009年(平成21年) - 新製法による日本脳炎ワクチン承認
  • 2010年(平成22年) - 新型ワクチンによる定期接種対象者に対するワクチン接種の積極的勧奨再開
  • 2016年(平成28年)4月1日 - 北海道でも定期予防接種が開始される。

日本脳炎の患者は、1967年から1976年にかけての積極的ワクチン接種の結果、劇的に減少した[18]

ワクチン接種

北海道で生まれ育った人で、2016年(平成28年)度以前に出生した人は、下記条件に当てはまらないので、母子健康手帳を参照すること。

  • 第1期初回 - 生後6ヶ月から90ヶ月未満(推奨は3歳)に6 - 28日の間隔で計2回
  • 第1期追加 - 1期初回終了後おおむね1年後(推奨は4歳)に1回
  • 第2期 - 9歳から13歳未満(推奨は9歳)1回
  • 第3期 - 14歳から16歳未満(予防接種施行令の改正により2005年(平成17年)7月29日付廃止)

ワクチン接種の積極的勧奨の差し控え

ワクチン接種と急性散在性脳脊髄炎 (ADEM) の因果関係が否定できない事例が認められた為、現行の(北京株)マウス脳由来ワクチンを2005年(平成17年)時点で開発途上であった、より安全性が高いと考えられたvero細胞(アフリカミドリザル腎臓由来株化細胞)由来ワクチンへの切替を見越し、2005年5月30日付で厚生労働省健康局結核感染症課長が「現行のワクチンでの積極的推奨の差し控えの勧告」[19]を各都道府県に通知し、この通知により一部の市町村が自主的に接種を一時中止した。

2006年(平成18年)8月31日付で同課長が「定期の予防接種における日本脳炎ワクチン接種の取扱いについて」[20]を各都道府県に通知し、これにより「定期の予防接種対象者のうち、日本脳炎に感染するおそれが高いと認められる者等、その保護者が日本脳炎に係る予防接種を受けさせることを特に希望する場合は、市町村は当該保護者に対して、定期の予防接種を行わないこととすることはできない」とされた。

厚生労働省は、2007年7月に全国の児童保護者に対して、日本脳炎を媒介する蚊に児童が刺されないように注意喚起を行った。

新型ワクチンの開発

積極的勧奨の差し控えの勧告後、Vero細胞を用いて培養したウイルスを用いた新型ワクチンの開発が進められ、当初は2006年(平成18年)夏の接種再開を目指し承認申請されていた。接種部位の腫れによる副反応が、治験において認められた為に治験が追加され、承認が遅れたが、大阪大学微生物病研究所製の「ジェービックV」は、2009年(平成21年)2月に承認され、6月より接種が開始され、さらに化学及血清療法研究所製の「エンセバック皮下注用」も2011年(平成23年)1月に承認、4月より接種が開始され、供給体制が整った。

マウス脳由来ワクチンの在庫は限られ、予防接種の実施も日本脳炎流行地域渡航者などの接種を希望する者にとどまったため、日本脳炎の抗体を持たない児童の増加による流行が懸念された(実際、積極的勧奨の差し控え期間中に、それまで見られなかった乳幼児の日本脳炎発症者が報告された)。

マウス脳由来ワクチンは在庫及び使用期限切れにより、2010年(平成22年)3月に払底したが、新型ワクチンが承認され、2010年(平成22年)4月からは、第1期定期接種対象者に対するワクチン接種の積極的勧奨が再開された。さらに、2010年8月からは第2期以降の対象者や、接種機会を逃した児童への接種の積極的勧奨も再開された。

関連項目

脚注

  1. Japanese encephalitis”. 世界保健機関 (2015年12月). 2017年7月13日時点のオリジナルよりアーカイブ。2019年3月27日閲覧。
  2. 三田村篤志郎「自然界の蚊における日本流行性脳炎病原体の証明-蚊媒介説の一根拠」『日本医事新誌』第62巻、1938年、 820-824頁、 NAID 10008543986
  3. 三田村篤四郎「日本流行性脳炎の蚊に依る媒介に関する実験」『東京医事新誌』第3076巻、1938年、 812-819頁、 NAID 10013596107
  4. 日本脳炎患者から吸血した蚊が未感染者を刺しても感染は成立しない。
  5. 三重県内における日本脳炎患者の発生 国立感染症研究所 IASR Vol.35 p.14:2014年1月号
  6. 日本脳炎 JRA日本中央競馬会 競走馬総合研究所
  7. 国立感染症研究所 ウイルス第一部第二室長 高崎智彦、日本脳炎 (PDF) 国立感染症研究所 2013年6月17日
  8. 日本脳炎とは 国立感染症研究所
  9. WHO Fact sheet No 386 March 2014
  10. 日本脳炎 Japanese encephalitis 国立感染症研究所 ウイルス第一部第2室
  11. 緒方正名, 長谷川敬彦, 高越良明 ほか、「過去7年間(昭和34年〜昭和40年度)西日本の流行地における日本脳炎の発生状况について」『岡山医学会雑誌』 Vol.78 (1966) No.1supplement p.1-29, doi:10.4044/joma1947.78.1supplement_1
  12. 千葉県内で25年ぶりに日本脳炎の報告 日経メディカルオンライン 記事:2015年9月16日
  13. ブタの日本脳炎抗体保有状況 -2015年速報第13報- 国立感染症研究所
  14. 荒畑幸絵, 北澤克彦, 西村竜哉, 本多昭仁「2015年夏に千葉県で発生した日本脳炎の乳児例」『病原微生物検出情報』第38巻、2017年8月、 153-154頁。
  15. 日本脳炎 厚生労働省
  16. 根路銘令子、倉根一郎、「日本脳炎ワクチン」『臨床検査』 48巻4号, 2004/4/15, doi:10.11477/mf.1542100477
  17. わが国の日本脳炎に関する疫学情報(その2) 第8回厚生科学審議会感染症分科会予防接種部会日本脳炎に関する小委員会 平成24年12月13日 (PDF)
  18. 松永泰子 ほか、「日本における近年の日本脳炎患者発生状況 厚生省伝染病流行予測調査および日本脳炎確認患者個人票 (1982〜1996) に基づく解析」『感染症学雑誌』 Vol.73 (1999) No.2 P97-103, doi:10.11150/kansenshogakuzasshi1970.73.97
  19. 日本脳炎ワクチン接種の積極的勧奨の差し控えについて 厚生労働省
  20. 定期の予防接種における日本脳炎ワクチン接種の取扱いについて 健管発第0831001号 平成18年8月31日 (PDF)

外部リンク

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