掃海隊群

掃海隊群(そうかいたいぐん、英語: Mine Warfare Force)は、海上自衛隊自衛艦隊に属する掃海部隊である。有事の際の機雷戦を主任務とし、第二次世界大戦時に設置された機雷の処分も行う。

掃海隊群
掃海隊群ロゴマーク
創設 1954年(昭和29年)10月1日(第1掃海隊群)
再編成 2000年(平成12年)3月13日(掃海隊群:改編)
所属政体 日本
所属組織 海上自衛隊
部隊編制単位 (艦隊級)
兵種/任務/特性 掃海水陸両用戦支援
人員 約900人
所在地 神奈川県 横須賀市
上級単位 自衛艦隊

第1掃海隊群の誕生

1945年(昭和20年)の降伏に伴い、ポツダム宣言にもとづいて日本は非軍事化され、大日本帝国海軍も解体されることになった。しかし終戦の時点で、日本近海には、日本海軍の係維機雷55,347個、連合軍の感応機雷6,546個が残存しており、占領にあたって大きな障害となることが予想されたことから、連合国軍最高司令官総司令部(GHQ)の指示に基づいて9月18日には海軍省軍務局に掃海部が設置され、さらに10月10日には6個地方掃海部と17個地方掃海支部が設置されて、掃海組織の再興が図られた。終戦処理に伴って、海軍省は順次に縮小解体されていったが、掃海部隊は、田村久三大佐の指揮下に、復員庁総務部掃海課、掃海監部と変遷し、復員庁閉庁後は運輸省海運総局の掃海管船部掃海課へと移行した[1]

一方で、日本海軍の消滅に伴う洋上治安の悪化が深刻化したことから、1948年には、これら旧海軍由来の掃海部隊も取り込む形で、運輸省傘下の法執行機関として海上保安庁が設置された。1950年6月1日には警備救難部から掃海課が切り離され、長官直轄の機関として中央に航路啓開本部、地方に航路啓開部が設置された。また1951年6月1日の機構改訂で全国を9個海上保安区に分割するのにあわせて、各管区海上保安本部に航路啓開部が設置され、掃海艇は各管区に分散配備された[2]。この間、1950年には、朝鮮戦争を受けて日本特別掃海隊が派遣された。この掃海作業は1名の殉職者を出しつつも、掃海兵力が極端に弱体だったこの時期の国連軍からは高く評価され、サンフランシスコ平和条約の条件改善にも繋がった[3]

1952年8月1日に保安庁警備隊が設置されると、航路啓開業務はこちらに移管され、各管区海上保安本部航路啓開部の掃海艇は、航路啓開隊として、横須賀地方隊(横須賀地方総監部、横須賀、函館、西部、呉、大阪、徳山、下関、佐世保各航路啓開隊)及び舞鶴地方隊(舞鶴地方総監部、舞鶴、新潟各航路啓開隊)に編入された。掃海作業の効率化のため、11月1日には第1~10掃海隊が編成されて各航路啓開隊に編入され、1953年9月16日には航路啓開隊が所掌していた業務が新編の基地隊・基地警備隊に移管されたことから、航路啓開隊は発展的に解隊された。また10月16日には第二幕僚監部および各地方総監部の航路啓開部が廃止され、警備部に掃海課が置かれた[4]

1954年7月1日に警備隊から改称されて海上自衛隊が誕生し、3ヶ月後の10月1日には、掃海艦「桑栄丸」、掃海艇「ゆうちどり」と旧海軍以来の掃海艇7隻をもって、長官直轄の部隊として第1掃海隊群が編成された[4]

新編時 編成(1954年10月1日)[4]

  • 第1掃海隊群
    • 桑栄丸
    • ゆうちどり
    • 第4掃海隊 - くるしま、いわつばめ、ともずる、ひよどり
    • 第7掃海隊 - かもしま、よしきり、にしきどり

第2掃海隊群の誕生

1955年1月18日にはブルーバード級1隻を受領して「やしま」として再就役させたほか、3月15日にはアルバトロス級(うじしま型)7隻を受領して第11・12掃海隊を編成した。またその後ブルーバード級を更に3隻受領したことから1956年1月16日には第21掃海隊を編成、アルバトロス級2隻が追加されて1959年10月1日には第13掃海艇が編成された。また昭和28年度からはあただ型を端緒として国産掃海艇の配備も開始され、昭和29年度から建造された1号型は第101掃海隊を編成した[5]

昭和30年度から建造されたかさど型26隻は、引退する貸・供与艇を代替して第32~40掃海隊を編成し、掃海隊群の主力となった。これらの施策により1個隊群としての規模が限界に達したことから、1961年9月1日、第2掃海隊群が編成された[4]

編成(1961年9月1日)[4]

この機会に、護衛艦隊と同格の掃海艦隊を設置する案も検討されたものの、これは実現せず、業務掃海に責任をもつ第1掃海隊群はそのままで、新設の第2掃海隊群は自衛艦隊に編入されて、機雷戦の研究開発と教育訓練の全般調整を担当することになった。しかしこの時期、残存する危険海面の一掃が計画され、西日本を基地とする第1掃海隊群とともに、東日本を基地とする第2掃海隊群も業務掃海に投入された。掃海面積をおおむねクリアした1969年3月には、第1掃海隊群も自衛艦隊に編入された[5]

この間、機雷掃討(minehunting)の必要から各地方隊に水中処分隊の編成が進められていたが、1965年には掃海隊群司令部にもそれぞれ7名編制の水中処分班が設置された。また昭和51年度から建造されたはつしま型では、遠隔操作の無人潜水機(ROV)である75式機雷処分具S-4が搭載された。同型の就役とともに、第11掃海隊以下10番台の隊が復活して各掃海隊群に配属され、40番台の隊は地方隊へ、また30番台の隊は支援船へと世代交代が進んだ[5]

編成(1989年末)[6]

掃海隊群への集約

1970年代よりソビエト連邦軍は対潜機雷の開発を進めていたが、海上自衛隊では、特に豊後水道浦賀水道の2つのチョークポイントに機雷を設置された場合、それぞれ呉基地第1潜水隊群横須賀基地第2潜水隊群の活動が大きく掣肘されることから、深深度の対潜機雷への対処能力の整備は非常に切迫したものとなった。このことから、61中期防で、中深度域での機雷対処能力を備えたうわじま型(63MSC)と、深深度機雷に対処するためのやえやま型(01MSO)が建造された[5]

一方、1991年の自衛隊ペルシャ湾派遣は戦後初の実任務のための海外派遣であったが、内閣総理大臣からは自衛隊初の特別賞状を受賞、諸外国海軍からも高い練度を称賛されるなど、国内外から高い評価を受けた。しかしこの派遣を通じて、欧米と比べると機雷掃討能力の機械化・自動化が大きく立ち遅れていることが痛感されたことから、03中期防より、うわじま型の設計をもとにイギリス海軍サンダウン級機雷掃討艇のシステムを導入したすがしま型(07MSC)の建造が開始された[7]

従来の掃海艇の建造費が50億円程度だったのに対し、同型では146億円と[8]、3倍近くに跳ね上がった。この時期、護衛艦や潜水艦などその他の装備品の価格も高騰する一方、日本経済は安定成長期後の低迷期を抜け出せずにおり、防衛予算の抑制が求められたこともあって、結果的に、掃海艦艇数の更なる減勢が図られた[7]

08中期防では、従来2個あった掃海隊群が1個に集約され、量的には削減される一方、2個掃海隊群に分散していた司令部要員を統合して、群司令部幕僚長の新設や幕僚の増員などで陣容を強化するとともに、機雷戦術や水路調査に関するデータを管理して対機雷戦の作戦支援を行なう掃海業務支援隊を新設するなど、質的には向上が図られている。これにあわせて、英称が"Minesweeper Flotilla"から"Mine Warfare Force"に変更され、平成17年度からは群司令職も指定職将補配置に格上げされるなど、護衛艦隊潜水艦隊と同列で、自衛艦隊を構成する4つの艦隊(Force)の一つとなった[9][7]

編成(2002年4月)[10]

水陸両用作戦への進出

2013年5月、陸上自衛隊西部方面普通科連隊とともに、海上自衛隊がアメリカ海軍海兵隊のドーン・ブリッツ13演習 (Operation Dawn Blitz) に参加した。この時点では、護衛隊群と掃海隊群のいずれが水陸両用作戦を担当するかが定まっておらず、演習参加艦艇の全てが護衛艦隊所属だったことから、第2護衛隊群司令(湯浅秀樹海将補)が日本側の訓練統制官となった[11]

しかしアメリカ側のカウンターパートとなる第7艦隊では、水陸両用作戦を担当するCTF 76が対機雷戦部隊と上陸戦部隊を一括して隷下に収めていたことから、日米の連携を図る面からは、日本側でも同様の体制とするほうが合理的だった。また2011年の東日本大震災に対する支援活動において、掃海部隊である第4海災部隊は、吃水が浅く小回りがきくうえに機雷探知機で水中異物を発見回避できるという特性を生かして、湾内深くまで進入し、捜索や物資輸送など救援活動に活躍していた[7]

掃海隊群では、2013年春より、護衛艦「ひゅうが」で水陸両用戦に関わる実証などの下準備を開始しており、8月9日には、掃海隊群が水陸両用戦を担当する準備を完了したことが報告された。9月には掃海隊群に両用戦幕僚が配員されるとともに、陸上自衛隊からの連絡官の派遣を受けた[11]2015年には、掃海隊群司令の指揮下でドーン・ブリッツ15演習及び米国派遣訓練に参加し、サンディエゴ及び同近海にて米軍、陸上自衛隊と共に島嶼防衛訓練等、水陸両用作戦に係る一連の行動(着上陸部隊に対する補給等の支援を含む。)及び水陸両用作戦に係る指揮幕僚活動を実施した[12][13]

2016年3月にはドーン・ブリッツ13演習で日本側の訓練統制官を務めた湯浅海将補が掃海隊群司令に着任、そして7月1日には、第1輸送隊および第1エアクッション艇隊が掃海隊群に隷属替えされた。またこの機会に群直轄艦及び第51掃海隊が廃止され、第1掃海隊を改編、第3掃海隊が新編された[11]。このように水陸両用作戦への対応が進められた結果、当初は20名弱だった幕僚組織は、総勢50名以上にまで増強されている[7]

そして2018年12月18日に閣議決定された30大綱では、同大綱完成時にはMSC・MSOは計12隻に減勢し、これを補うためもがみ型護衛艦(30FFM)に機雷戦機能を付与して所定の機能を担保することとされた。掃海艦艇6個隊と30FFM 7個隊を2個群に編成することとされている[14]

2020年10月1日、部隊改編により、掃海管制艇「ゆげしま」・「ながしま」が除籍となり、第101掃海隊を廃止[15]。掃海業務支援隊を廃止し、水陸両用戦・機雷戦戦術支援隊(略称:両機戦術隊(りょうきせんじゅつたい)、英称:Amphibious and Mine Warfare Center、英略称:AMWC)を新編[16]。同隊は、従来の掃海業務支援に加え、水陸両用戦に関する戦術開発や、機雷掃討機能を持つ新型護衛艦「FFM」乗員への教育訓練なども行う[16]。また、掃海隊群司令部は船越地区に完成した自衛艦隊司令部の新庁舎「海上作戦センター」に移転した[17]

編成(2020年10月1日)

主要幹部

官職名階級氏名補職発令日前職
掃海隊群司令海将補福田達也2020年03月18日統合幕僚監部防衛計画部副部長
幕僚長1等海佐吉田圭司2020年08月25日掃海業務支援隊司令
作戦主任幕僚1等海佐大松清生2020年10月01日掃海業務支援隊副長
兼 本部訓練科長
水陸両用戦・機雷戦戦術支援隊司令1等海佐髙岩俊弘2020年10月01日掃海業務支援隊司令
歴代の掃海隊群司令
氏名在任期間出身校・期前職後職備考
第1掃海隊群司令(特記ない限り海将補
1吉松田守1954.10.1 - 1956.1.15海兵55期・
海大38期
保安研修所所員
第二幕僚監部)附
海上幕僚監部調査部長就任時1等海佐
1955.8.16 海将補昇任
2山澤久治1956.1.16 - 1957.7.31東京高等商船呉地方総監呉地方総監海上保安官
3藏冨一馬1957.8.1 - 1958.7.31海兵56期・
海大39期
防衛研修所勤務
(海上幕僚監部所属)
海上幕僚監部部長就任時1等海佐
1957.8.16 海将補昇任
4山上龜三雄1958.8.1 - 1959.3.15海兵55期大阪基地隊司令退職(海将補昇任)1等海佐
5清水鶴造1959.3.16 - 1961.4.30海兵58期第7護衛隊司令
→1959.1.16 呉補充部附
→第1掃海隊群司令部附
横須賀地方副総監1等海佐
6岡本 功1961.5.1 - 1962.1.15海兵57期・
海大38期
海上自衛隊幹部学校副校長大湊地方総監
7西村友晴1962.1.16 - 1962.6.30海兵59期統合幕僚会議事務局
第3幕僚室長
海上幕僚監部防衛部付
→1962.7.16 同部長
8森永正彦1962.7.1 - 1963.4.30自衛艦隊幕僚長横須賀地方副総監
9藥師神利晴1963.5.1 - 1965.3.15東京高等商船防衛研修所所員
(海上幕僚監部所属)
→1962.7.16 海上幕僚監部付
横須賀地方副総監就任時1等海佐
1963.7.1 海将補昇任
10石田捨雄1965.3.16 - 1966.4.19海兵64期海上幕僚監部防衛部防衛課長海上幕僚監部付
→1966.5.16 同総務部長
11橋本正久1966.4.20 - 1967.7.9東京高等商船防衛研修所所員海上幕僚監部調査部長就任時1等海佐
1966.7.1 海将補昇任
12石塚 榮1967.7.10 - 1968.12.31海兵63期防衛研修所副所長海上自衛隊第1術科学校1968.7.1 海将昇任
13石森重郎1969.1.1 - 1969.12.15海兵66期舞鶴地方総監部防衛部長
→1968.12.16
呉地方総監部
自衛艦隊司令部付
→1970.4.1
海上訓練指導隊群司令
就任時1等海佐
1969.7.1 海将補昇任
14山口 毅1969.12.16 - 1971.6.30神戸高等商船第9護衛隊司令海上幕僚監部付
→1971.12.16 退職
就任時1等海佐
1970.1.1 海将補昇任
15志賀 博1971.7.1 - 1973.1.31海兵68期防衛研修所所員海上幕僚監部付
→1973.7.1 退職
就任時1等海佐
1971.12.1 海将補昇任
16西垣英夫1973.2.1 - 1974.6.30海兵71期呉地方総監部防衛部長
→1972.12.16 同総監部付
海上訓練指導隊群司令就任時1等海佐
1973.12.1 海将補昇任
17毎熊祐俊1974.7.1 - 1975.12.15海兵72期海上自衛隊幹部学校研究部員海上幕僚監部付
→1976.4.1 退職
就任時1等海佐
1974.10.1 海将補昇任
18馬場正雄1975.12.16 - 1977.1.31高等商船学校海上自衛隊第1術科学校
教育第1部長
舞鶴地方総監部幕僚長就任時1等海佐
1976.5.17 海将補昇任
19山田善照1977.2.1 - 1973.6.30海兵75期海上幕僚監部総務部人事課長防衛大学校訓練部長
20高宮良國1978.7.1 - 1980.6.30海兵74期第34護衛隊司令海上幕僚監部付
→1980.12.5 退職
就任時1等海佐
1979.2.1 海将補昇任
21内 富男1980.7.1 - 1981.6.30鹿児島大
1期幹候
自衛艦隊司令部幕僚呉地方総監部幕僚長
22河合恒二1981.7.1 - 1983.12.19東水産大
4期幹候
函館基地隊司令第2掃海隊群司令1等海佐
23内海 久1983.12.20 - 1986.6.30海保大1期・
4期幹候
第52護衛隊司令
→1983.3.30
佐世保地方総監部
退職就任時1等海佐
1985.8.1 海将補昇任
24尾澤一好1986.7.1 - 1987.7.6中央大
9期幹候
海上幕僚監部総務部法務課長海上自衛隊警務隊司令1等海佐
25小林義明1987.7.7 - 1988.7.6岩手大
10期幹候
開発指導隊群司令部首席幕僚第2掃海隊群司令1等海佐
26黒川武彦1988.7.7 - 1990.3.15防大3期海上自衛隊幹部学校主任教官退職(海将補昇任)
27木内正人1990.3.16 - 1991.3.19防大5期自衛隊福井地方連絡部長
28落合畯1991.3.20 - 1991.12.1防大7期自衛隊長崎地方連絡部長海上幕僚監部付
→1992.1.13
呉地方総監部幕僚長
1等海佐
29水村 宏1991.12.2 - 1994.7.31防大6期海上自衛隊幹部候補生学校副校長退職(海将補昇任)
30芹川正信1994.8.1 - 1996.3.24防大10期海上幕僚監部人事教育部
教育課長
第2掃海隊群司令
31宮下英久1996.3.25 - 1997.3.31防大9期第1海上訓練指導隊司令退職(海将補昇任)
32平井良彦1997.4.1 - 1998.8.2防大13期海上幕僚監部人事教育部
教育課長
海上自衛隊第1術科学校副校長
33小森谷義男1998.8.3 - 2000.3.12防大12期自衛隊鹿児島地方連絡部長退職(海将補昇任)
第2掃海隊群司令(特記ない限り海将補)
1井上團平1961.9.1 - 1963.1.15海兵60期海上幕僚監部防衛部運用課長
→1961.7.15
自衛艦隊司令部付
海上自衛隊幹部学校付
→1963.4.1 同副校長
就任時1等海佐
1962.7.1 海将補昇任
2竹山百合人1963.1.16 - 1964.7.15海兵61期海上自衛隊幹部学校教育部長海上幕僚監部付
→1964.8.14 同防衛部長
3南部伸清1964.7.16 - 1965.5.15海兵61期統合幕僚学校副校長海上幕僚監部付
→1965.7.1 退職
4余田四郎1965.5.16 - 1966.1.15海兵64期海上幕僚監部防衛部運用課長海上幕僚監部調査部長就任時1等海佐
1965.7.1 海将補昇任
5柳田益雄1966.1.16 - 1967.6.30海兵65期海上幕僚監部調査部調査第2課長防衛大学校訓練部長就任時1等海佐
1966.7.1 海将補昇任
6加藤善一郎1967.7.1 - 1968.7.15神戸高等商船海上幕僚監部調査部調査第1課長
→1967.6.16
自衛艦隊司令部付
自衛隊神奈川地方連絡部長
7関 清栄1968.7.16 - 1969.12.15海兵65期統合幕僚会議事務局第1幕僚室長阪神基地隊司令
8市瀬 信1969.12.16 - 1971.3.31阪神基地隊司令海上幕僚監部付
→1971.6.30 退職
9松尾敬次1971.4.1 - 1972.6.30海兵67期呉地方総監部幕僚長海上幕僚監部付
→1973.1.1 退職
10藤永 壽1972.7.1 - 1974.3.31海兵70期護衛艦隊司令部幕僚長海上自衛隊幹部学校副校長
11伊藤治義1974.4.1 - 1975.12.15第1輸送隊司令
→1973.7.16
自衛艦隊司令部付
海上幕僚監部付
→1976.4.1 退職
12田尻正司1975.12.16 - 1977.1.31海兵73期海上自衛隊幹部学校教育部長防衛研修所研究部
第6研究室長
13來島照彦1977.2.1 - 1978.3.15海兵72期舞鶴地方総監部幕僚長海上幕僚監部付
→1978.7.1 退職
14片桐宏平1978.3.16 - 1979.7.31海兵74期佐世保地方総監部防衛部長統合幕僚会議事務局
第3幕僚室長
15安岡亀雄1979.8.1 - 1980.10.6海兵76期海上幕僚監部調査部調査第2課長海上幕僚監部調査部長
16高崎郁男1980.10.7 - 1982.1.10海保大1期・
4期幹候
海上幕僚監部総務部人事課長海上幕僚監部総務部長就任時1等海佐
1981.1.1 海将補昇任
17末 貞臣1982.1.11 - 1983.3.15海保大2期・
6期幹候
海上幕僚監部調査部調査第1課長海上幕僚監部付
→1983.4.26 同調査部長
18蘆田義悟1983.3.16 - 1983.12.19北大水産
3期幹候
海上自衛隊第1術科学校
教育第3部長
呉地方総監部付
→1984.2.17 停年退官
1等海佐
19河合恒二1983.12.20 - 1985.12.19東水産大・
4期幹候
第1掃海隊群司令海洋業務群司令就任時1等海佐
1984.7.1 海将補昇任
20高山雅司1985.12.20 - 1986.12.4防大1期海上自衛隊幹部学校研究部長防衛大学校教授
21今泉康昭1986.12.5 - 1988.7.6海保大4期・
9期幹候
舞鶴地方総監部幕僚長
→1986.8.5 自衛艦隊司令部付
佐世保地方総監部幕僚長
22小林義明1988.7.7 - 1989.7.31岩手大・
10期幹候
第1掃海隊群司令退職
23堀内敏夫1989.8.1 - 1991.3.15防大3期大湊地方総監部幕僚長海上幕僚監部付
→1991.3.30 退職
24小林幸雄1991.3.16 - 1993.3.31防大6期大湊地方総監部防衛部長退職就任時1等海佐
1991.3.30 海将補昇任
25落合畯1993.4.1 - 1994.3.31防大7期呉地方総監部幕僚長海上自衛隊第1術科学校長
26茂木通保1994.4.1 - 1996.3.24防大8期自衛艦隊司令部作戦主任幕僚防衛大学校訓練部長
27芹川正信1996.3.25 - 1999.12.9防大10期第1掃海隊群司令退職
28平井良彦1999.12.10 - 2000.3.12防大13期海上自衛隊第1術科学校副校長掃海隊群司令
掃海隊群司令(海将補)
1平井良彦2000.3.13 - 2001.3.26防大13期第2掃海隊群司令海上自衛隊第1術科学校長
2河村雅美2001.3.27 - 2003.6.30防大14期掃海隊群司令部幕僚長退職
3森田良行2003.7.1 - 2005.7.27防大15期下関基地隊司令
4加藤耕司2005.7.28 - 2007.7.3防大20期統合幕僚会議事務局第1幕僚室長舞鶴地方総監
5柴田雅裕2007.7.4 - 2008.3.23名工大
27期幹候
海上自衛隊幹部候補生学校長佐世保地方総監部幕僚長
6河野克俊2008.3.24 - 2008.11.6防大21期海上幕僚監部防衛部長護衛艦隊司令官
7松本幸一郎2008.11.7 - 2010.12.19関西大
29期幹候
海上幕僚監部監察官退職
8福本 出2010.12.20 - 2012.3.29防大23期海上自衛隊幹部学校副校長海上自衛隊幹部学校長
9德丸伸一2012.3.30 - 2013.8.21防大25期護衛艦隊司令部幕僚長海上自衛隊第1術科学校長
10岡 浩2013.8.22 - 2016.3.22防大27期防衛大学校訓練部長退職
11湯浅秀樹2016.3.23 - 2017.12.19防大30期防衛大学校訓練部長海上自衛隊幹部学校長
12白根 勉2017.12.20 - 2020.3.17防大32期海上幕僚監部総務部副部長佐世保地方総監部幕僚長
13福田達也2020.3.18 -防大34期統合幕僚監部防衛計画部副部長

脚注

注釈

    出典

    1. 平間 1992, pp. 70-75.
    2. 平間 1992, pp. 82-85.
    3. 平間 1992, pp. 94-105.
    4. 平間 1992, pp. 112-123.
    5. 中名生 1991.
    6. 「平成元年末の艦艇編成表」『世界の艦船』第422号、海人社、1990年6月、 160-161頁。
    7. 福本 2019.
    8. 防衛省経理装備局 艦船武器課 (2011年3月). 艦船の生産・技術基盤の現状について (PDF)”. 2015年6月28日閲覧。
    9. 福本 & 奥田 2015.
    10. 「海上自衛隊 艦艇編成表」『世界の艦船』第597号、海人社、2002年6月、 158-159頁。
    11. 德丸 2018.
    12. 平成27年度米国における統合訓練(DAWN BLITZ 15)及び米国派遣訓練(PDF)
    13. 米国における統合訓練(実動訓練)(ドーン・ブリッツ15)の概要
    14. 池田 2019.
    15. 海上自衛隊呉地方総監部【公式】twitter
    16. 「海自が部隊組織改編」朝雲新聞(2020年10月8日付)
    17. 「海上作戦センター運用開始(2020年10月1日)」朝雲新聞(2020年10月8日付)

    参考文献

    • 池田, 徳宏「海自新型護衛艦の任務と能力 (特集 世界の新型水上戦闘艦)」『世界の艦船』第901号、海人社、2019年6月、 102-107頁、 NAID 40021896630
    • 德丸, 伸一「掃海隊群はどうあるべきか (特集 自衛艦隊)」『世界の艦船』第872号、海人社、2018年1月、 144-147頁、 NAID 40021390459
    • 中名生, 正己「機雷戦部隊の歩み (海上自衛隊の機雷戦部隊)」『世界の艦船』第438号、海人社、1991年7月、 146-151頁。
    • 平間, 洋一「海原を開いて-航路啓開の歴史」『日本の掃海―航路啓開五十年の歩み』国書刊行会、1992年、50-143頁。ISBN 978-4336033574。
    • 福本, 出、奥田, 宗光「海上自衛隊の掃海能力 その現況と課題」『世界の艦船』第823号、海人社、2015年10月、 69-77頁、 NAID 40020566530
    • 福本, 出「第2艦隊化進む掃海隊群 水陸両用戦への取組み (新時代の海上自衛隊)」『世界の艦船』第891号、海人社、2019年1月、 122-127頁、 NAID 40021731681

    外部リンク

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