愛宕 (東京都港区)

愛宕(あたご)は、東京都港区の町名。現行行政地名は愛宕一丁目および愛宕二丁目(住居表示実施済み区域)。芝地区総合支所管内に当たる地域の一つである。郵便番号は105-0002(芝郵便局管内)[3]

日本 > 東京都 > 港区 > 愛宕
愛宕
愛宕神社
愛宕
愛宕の位置
北緯35度39分53.17秒 東経139度44分54.31秒
日本
都道府県 東京都
特別区 港区
地区 芝地区
面積
  合計 0.07km2
人口
2019年(令和元年)8月1日現在)[2]
  合計 564人
等時帯 UTC+9 (日本標準時)
郵便番号
105-0002[3]
市外局番 03[4]
ナンバープレート 品川
※座標は愛宕神社付近[5]

町名整理以前には芝愛宕町、芝愛宕下町等の町名が存在し、現行の愛宕一・二丁目よりも広い地域に「愛宕」の地名が付されていた。

地理

町域内の大部分を愛宕山が占めている。愛宕山と東京都道301号白山祝田田町線(愛宕下通り)に挟まれた低地は住宅密集地となっていたが、現在では再開発が行われ愛宕グリーンヒルズなどとなっている。

当地域の詳細については愛宕山の項も参照のこと。

歴史

江戸時代には愛宕山を中心として、北端の武家地を除きほとんどが寺院で占められていた。北から順に真福寺・長久院・真養院・玉蔵院・薬師寺・鏡照院・満蔵院・寿桂院・普賢院・金剛院、愛宕山参道を跨いで円福寺・吟窓(宗)院・考寿(光樹)院・伝叟(宗)院・清岸院と微小な寺院が櫛比し、そして青松寺・青龍寺と続いた。この内真福寺・青松寺・青龍寺は現存し、考寿院・清岸院・伝叟院は愛宕内で移転存続している。また、表通りを愛宕下広小路、北の通りを鎧小路、南の通りを切通と呼んだ。

  • 1870年明治3年)5月 - 愛宕山周辺の武家地・寺社地に芝愛宕町が起立される。
  • 1872年(明治5年) - 芝愛宕町に周辺の武家地・寺社地を併せ、芝愛宕町一 - 三丁目となる。また、愛宕下通りを挟んで隣接する武家地が新たに芝愛宕下町一 - 四丁目となる。
  • 1878年(明治11年) - 芝区の成立に伴い、芝愛宕町と芝愛宕下町は芝区の所属となる。
  • 1911年(明治44年)5月1日 - 町名より「芝」の冠称が省かれ、それぞれ愛宕町・愛宕下町となる。
  • 1932年昭和7年) - 関東大震災後の復興に伴う区画整理が実施され、愛宕町二丁目の一部と愛宕町三丁目は田村町に編入される。また、愛宕下町は四丁目のごく一部を除いて新橋に編入される。
  • 1947年(昭和22年) - 芝区が赤坂区麻布区と合併して新たに港区が成立する。それに伴い町名に再び「芝」の冠称がつき、それぞれ東京都港区芝愛宕町・芝愛宕下町となる。
  • 1965年(昭和40年)7月1日 - 住居表示の実施に伴い、芝愛宕町二丁目の残余が西新橋となる。
  • 1972年(昭和47年)1月1日 - 住居表示の実施に伴い、芝愛宕下町四丁目の残余が芝大門となる。
  • 1978年(昭和53年)1月1日 - 住居表示の実施に伴い、芝愛宕町一丁目と芝西久保広町の一部が現行の愛宕一・二丁目となる。

町名の変遷

実施後実施年月日実施前(各町名ともその一部)
愛宕一丁目1978年昭和53年)1月1日芝愛宕町一丁目
愛宕二丁目芝愛宕町一丁目、芝西久保広町
西新橋三丁目1965年(昭和40年)7月1日芝愛宕町二丁目など(詳しくは西新橋の項を参照のこと)
芝大門一丁目1972年(昭和47年)1月1日芝愛宕下町四丁目など(詳しくは芝大門の項を参照のこと)

世帯数と人口

2019年(令和元年)8月1日現在の世帯数と人口は以下の通りである[2]

丁目世帯数人口
愛宕一丁目 20世帯 45人
愛宕二丁目 278世帯 519人
298世帯 564人

小・中学校の学区

区立小・中学校に通う場合、学区は以下の通りとなる[6]

丁目番地小学校中学校
愛宕一丁目全域港区立御成門小学校港区立御成門中学校
愛宕二丁目全域

施設・史跡

愛宕一丁目

愛宕二丁目

交通

鉄道

愛宕地内に鉄道は通過していないが、最寄駅として都営地下鉄三田線御成門駅東京メトロ日比谷線神谷町駅が利用できる。

道路

愛宕一丁目・愛宕二丁目の東側を東京都道301号白山祝田田町線(愛宕下通り)が南北に通過し北は祝田橋九段下方面、南は芝公園・赤羽橋方面へ伸びている。また、愛宕二丁目の南を日赤前通りが東西に通過し東は御成門・浜松町方面、西は神谷町方面へ連絡しており、愛宕下通りと日赤前通りが愛宕二丁目南東の交差点で交わる。

路線バス

関連項目

脚注

  1. 平成27年国勢調査による各総合支所管内別の町丁目別面積・昼夜人口等”. 港区 (2015年10月1日). 2019年9月8日閲覧。
  2. 各月1日現在の各総合支所管内別の町丁目別人口・世帯数(平成14年~平成31年・令和元年)”. 港区 (2019年8月1日). 2019年8月30日閲覧。
  3. 郵便番号”. 日本郵便. 2019年8月30日閲覧。
  4. 市外局番の一覧”. 総務省. 2018年1月7日閲覧。
  5. Google Earthより
  6. 港区立小・中学校通学区域一覧表”. 港区 (2015年4月1日). 2019年9月8日閲覧。

外部リンク

This article is issued from Wikipedia. The text is licensed under Creative Commons - Attribution - Sharealike. Additional terms may apply for the media files.