寺西俊一

寺西 俊一(てらにし しゅんいち、1951年 - )は、日本経済学者である。専門は環境経済学。一橋大学名誉教授。アジア・太平洋環境会議功労賞、明日への環境賞受賞。

寺西俊一
生誕 1951年
研究分野 環境経済学
母校 京都大学経済学部
一橋大学大学院経済学研究科
博士課程
指導教員
関恒義[1]
他の指導教員 種瀬茂[2][1]
青木外志夫[1]
博士課程
指導学生
大島堅一[3]
除本理史[3]
林公則[1]
影響を
受けた人物
宮本憲一
受賞 アジア・太平洋環境会議功労賞[4]
明日への環境賞[4]

石川県生まれ。宮本憲一の影響を受け、環境経済学を専攻[5]環境経済・政策学会会長、日本環境会議理事長、環境省中央環境審議会委員、『環境と公害』誌編集幹事、日本環境学会運営委員、日本地方自治学会理事、日本経済政策学会理事、環境法・政策学会理事、財団法人消費生活研究所理事等を歴任。

学歴

職歴

この間、慶應義塾大学経済学部、上智大学法学部、千葉大学法経学部、中央大学総合政策学部、京都大学経済学部、東京工業大学大学院総合理工学研究科、フェリス女学院大学放送大学でも教鞭をとる。

学会活動

著書

単著

共著

共編書

  • 佐々木雅幸)『グローバル・エコノミーと地域経済』(自治体研究社、1988年)
  • 淡路剛久)『公害環境法理論の新展開』(日本評論社、1997年)
  • 寄本勝美原科幸彦)『地球時代の自治体環境政策』(ぎょうせい、2002年)
  • 永井進除本理史)『環境再生 ―川崎から公害地域の再生を考える―』(有斐閣、2002年)
  • 石弘光)『岩波講座 環境経済・政策学<第4巻> 環境保全と公共政策』(岩波書店、2002年)
  • 『新しい環境経済政策 ―サスティナブル・エコノミーへの道―』(東洋経済新報社、2003年)
  • (監修:竹内啓介/共編著:外川健一)『自動車リサイクル ―静脈産業の現状と未来―』(東洋経済新報社、2004年)
  • (監修:淡路剛久/共編著:西村幸夫)『地域再生の環境学』(東京大学出版会、2006年)
  • 大島堅一井上真)『地球環境保全への途 ―アジアからのメッセージ』(有斐閣、2006年)
  • 石田信隆)『自然資源経済論入門1 農林水産業を見つめなおす』(中央経済社、2010年)
  • (石田信隆)『自然資源経済論入門2 農林水産業の再生を考える』(中央経済社、2011年)
  • (淡路剛久・吉村良一大久保規子)『公害環境訴訟の新たな展開 権利救済から政策形成へ』(日本評論社、2012年)
  • (石田信隆)『自然資源経済論入門3 農林水産業の未来をひらく』(中央経済社、2013年)
  • (石田信隆・山下英俊)『ドイツに学ぶ 地域からのエネルギー転換』(家の光協会、2013年)
  • (監修:岡本雅美/共編著:井上真・山下英俊)『自立と連携の農村再生論』(東京大学出版会、2014年)
  • (石田信隆・山下英俊)『農家が消える:自然資源経済論からの提言』(みすず書房、2018年)
  • (石田信隆)『輝く農山村:オーストリアに学ぶ地域再生』(中央経済社、2018年)

共訳書

  • 『統合ドイツとエコロジー』(U・ペッチョウ他著 共訳:白川欽也吉田文和 古今書院、1994年)
  • 『東アジアの環境問題 ―「奇跡」の裏側―』(D.オコンナー著 共訳:吉田文和・大島堅一 東洋経済新報社、1996年12月)

監修書・責任編集書

  • 日本環境会議/「アジア環境白書」編集委員会編)『アジア環境白書1997/98』(東洋経済新報社、1997年)
  • (日本環境会議/「アジア環境白書」編集委員会編)『アジア環境白書2000/01』(東洋経済新報社、2000年)
  • (日本環境会議/「アジア環境白書」編集委員会編)『アジア環境白書2003/04』(東洋経済新報社、2003年)
  • 東アジア環境情報発伝所編)『環境共同体としての日中韓』(集英社、2006年)
  • 文献情報研究会)『公害文献大事典―1947(昭和22)年~2005年(平成17)年』(日本図書センター、2006年)
  • (日本環境会議/「アジア環境白書」編集委員会編)『アジア環境白書2006/07』(東洋経済新報社、2006年)
  • (日本環境会議/「アジア環境白書」編集委員会編)『アジア環境白書2010/11』(東洋経済新報社、2010年)

脚注

外部リンク


先代:
大沼あゆみ
環境経済・政策学会会長
2014年 - 2016年
次代:
赤尾健一
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