下谷

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下谷(したや)は、東京都台東区町名。または、旧東京市下谷区の範囲を指す地域名である。

下谷(地域)

東京都台東区のおよそ西半分を範囲とし、江戸東京下町を構成している地域の一つである。下谷は浅草本所深川と並ぶ、東京下町の外郭をなす。

概ね東京旧市内で、高台に比べ低地を多く占める旧区分を下町としている。そのため旧下谷区に属する下谷地域は下町に当たる。

浅草区との合併後も住居表示の実施以前は「下谷○○町」と旧下谷区内大半の町が下谷を冠称していた。区画ごとに住居表示実施による町名変更を行ったため、旧下谷区と旧浅草区との境目を、一目で判別するのは難しくなっている。現在においては町会、警察署消防署の管轄などで当時の区境や町境を継承している。

歴史

東京下谷区、明治43年。荒川(現在の隅田川)氾濫により水害が発生している。

縄文時代まで、上野の高台以外は広大な湿地が広がる場所であった。荒川利根川からの土砂が堆積し陸地化する。

明治時代には、従来の下谷以外の谷中や上野の高台も含めて東京15区の一つ、下谷区となり、この地も全域が下谷区の一部であった。

第二次世界大戦では空襲により多大な被害を受ける。上野駅から御徒町駅にかけての高架沿いには戦後の混乱期にアメヤ横丁(通称:アメ横)ができる。

「びっくり下谷の広徳寺」と「恐れ入谷鬼子母神」と並んで有名な地口になっている。この広徳寺はかつて下谷にあった。

地名の由来

下谷という地名は上野湯島といった高台、または上野台地が忍ヶ岡と称されていたことから、その谷間の下であることが由来で江戸時代以前から下谷村という地名であった。本来の下谷は下谷広小路(現在の上野広小路)辺りで、現在の下谷は旧:坂本村に含まれる地域が大半である。

ちなみに旧地名の坂本(村)の由来については、寛永寺(東叡山)のモデルとなった延暦寺比叡山)東麓にあった門前町坂本に因んだとする説があるが、寛永寺が創建された元和年間よりも以前の天正年間には既に「坂本」の地名が存在したとする説もある[1]

沿革

住民

台東区下谷地域内で代を重ねた住人は「下谷っ子」と呼ばれ、江戸っ子の代名詞となっている。下谷に限らず、東京下町の各所で「(地域名)っ子」の呼び名を好んで使う傾向にある。その理由の一つとして、江戸時代から継続して江戸城下町で代を重ねている住人(=江戸っ子)が極めて少数となってしまい、「江戸っ子」という単語が徐々に使用されなくなっている実情が挙げられる。

地域

下谷地域に該当する現町名

下谷(町名)

下谷
真源寺
下谷
下谷の位置
北緯35度43分19.28秒 東経139度47分0.27秒
日本
都道府県 東京都
特別区 台東区
地域 下谷地域
人口
2020年(令和2年)12月1日現在)[2]
  合計 7,373人
等時帯 UTC+9 (日本標準時)
郵便番号
110-0004[3]
市外局番 03[4]
ナンバープレート 足立

昭和通り沿いに町が開けており、台東区北西エリアを管轄とする、行政機関が集まっている町である。現行行政地名は下谷一丁目から下谷三丁目。郵便番号は110-0004[3]

地理

下谷地域の北部に位置する。

地名の由来

旧下谷金杉町、下谷坂本町などが、住居表示実施により採用。下谷地域・区名が由来である。

旧来の下谷に当たる、現在の上野(一部)が住居表示実施のため消滅。「下谷○○町」と下谷を冠称していた町も相次いで町名変更。そのため歴史ある「下谷」の地名を絶やさないために町名として採用され現在に至る。

世帯数と人口

2020年(令和2年)12月1日現在の世帯数と人口は以下の通りである[2]

丁目世帯数人口
下谷一丁目 1,200世帯 2,073人
下谷二丁目 1,754世帯 3,040人
下谷三丁目 1,371世帯 2,260人
4,325世帯 7,373人

小・中学校の学区

区立小・中学校に通う場合、学区は以下の通りとなる[5]

丁目番地小学校中学校
下谷一丁目全域台東区立大正小学校台東区立忍岡中学校
下谷二丁目3〜5番
6番2〜10号
10〜12番
13番7〜13号
1〜2番
6番1号、11〜15号
7〜9番
13番6号
台東区立柏葉中学校
その他台東区立金曽木小学校
下谷三丁目全域

施設

公園
  • 金杉公園
教育
機関
  • 下谷警察署 - 同町が所在地で、周辺の管轄に当たる。
  • 東京上野税務署 - 旧称:下谷税務署、現在は池之端1丁目にあり台東区下谷地域を管轄する。
企業

観光

名所史跡

交通

鉄道
道路
首都高速道路・出入口

脚注

  1. 小俣悟「〈入谷土器〉について」(江戸遺跡研究会 編『江戸時代の名産品と商標』(吉川弘文館、2011年) ISBN 978-4-642-03446-3 所収)
  2. 町丁名別世帯・人口数”. 台東区 (2020年12月8日). 2021年1月2日閲覧。
  3. 郵便番号”. 日本郵便. 2019年8月30日閲覧。
  4. 市外局番の一覧”. 総務省. 2017年12月29日閲覧。
  5. 区立小学校・中学校の通学区域”. 台東区 (2016年9月5日). 2017年12月29日閲覧。

関連項目

外部リンク

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