フィーチャー・フォン

フィーチャー・フォン: feature phone)は、携帯電話の端末類型の一つで、スマートフォンよりも前の世代の端末を指す。

概要

1993年にサービスを開始した当初の第2世代携帯電話は、音声通話SMSだけをサポートする機種がほとんどであった。しかし、通信インフラの改善やコンピュータ技術の進展に伴い、2000年頃より携帯電話にも、カレンダー、ゲーム、WAPブラウザー(webページの表示を簡素化したり、携帯電話専用のwebページを用意するなどして、当時の低性能な携帯電話でもインターネットの閲覧ができるようにする、携帯電話専用のインターネット閲覧ソフト)、高度な電話帳、SMS以外のメッセージ手段(電子メールなど)、などの機能が搭載されるようになった。そのため、音声通話とSMSだけしか使えない従来型の携帯電話と区別するため、それらの(当時としては)高度な機能を持った携帯電話を指す用語として「フィーチャー・フォン」という用語が使われるようになった。“フィーチャー(: feature)”とは「特徴のある」という意味の英単語である。

フィーチャー・フォンを置き換える形で2010年代以降に普及したスマートフォン(ちなみに、「スマートフォン」の定義については、スマートフォンを参照の事)や、フィーチャーフォンの以前からあるベーシック・フォン(通話機能など最低限の機能のみを搭載した携帯電話)と比較した場合、ベーシック・フォンよりは高機能だが、スマートフォンほど高機能ではないものをフィーチャー・フォンと呼ぶことが多いが、企業など団体によりその定義は異なる[1][2]

また、スマートフォンはAndroidなどの汎用OSを使っており、OSやアプリを他機種でも使えたりユーザーが自分でアプリを開発したりもできるのに対して、フィーチャーフォンでは各メーカーの各機種ごとにカスタマイズされた独自OSを搭載しているため、特定の機種だけに対応してメーカーが制作した独自アプリしか使えない点もフィーチャーフォンの特徴である。ただし、iPhoneのようにiOSを搭載した機種もフィーチャーフォンと同様に独自OSで各機種ごとにカスタマイズされており、アプリケーションもAppleが認定した物しか動作しないが、フィーチャーフォンではなくスマートフォンとして分類される傾向にある。ただし、3大キャリアはiPhoneをスマートフォンと分類していない。Google PixelはAndroid搭載のスマートフォンという分類であるが、一部の携帯電話事業者はスマートフォンと分類していない。

2000年から2010年にかけてがフィーチャーフォンの全盛期で、日本はフィーチャーフォンの開発が世界的にも特に盛んで、普及も早かった。2000年代当時はフィーチャーフォンが最も一般的な携帯電話の形態であったが、2013年に初めて日本のスマートフォンの出荷数がフィーチャーフォンを上回った。海外でも2013年にスマートフォンの出荷台数がフィーチャーフォンを上回り、その後は「携帯電話」と言うとスマートフォンのことを指す場合が多い。

スマートフォンが普及した2010年代後半以降は、大量生産の汎用ハードウェアを搭載する高機能なスマホよりも、少量生産の独自ハードウェアを搭載する低機能なフィーチャー・フォンの方が逆に製造原価が高価になったこともあって、低所得層やサブサハラアフリカなど世界の最貧困地域でもスマホの普及が進んでいる。一部の国ではホームレスでもスマホを持ち、QRコードを介して電子決済で恵みを受け取る姿も見られるほどだが、一方で高所得層や先進国でもフィーチャーフォンに対してシンプルさや充電の持ちなどを生かした一定の需要があり、災害などの緊急時に懐中電灯やFMラジオになるなどの機能を持ったものもある。

日本では2018年第1四半期に、児童向けのキッズケータイを除くフィーチャーフォンの出荷台数が初めて0台となり[3]、日本では既に純粋なフィーチャーフォンは出荷されていない。2018年以降に日本で「フィーチャーフォン」として販売されているものは、スマホと同じハードウェアとOSを搭載しながら独自アプリしかインストールできないなどの機能制限をわざわざ施し、さらにフィーチャーフォンのようなテンキーや十字キーなどを搭載した「ガラホ」である。「フィーチャーフォン」の出荷台数はスマホに押されて年々減っており、2017年の日本における出荷台数は536万台で、全ての携帯電話の出荷台数の14.3%を占める[4]

英語圏では誤用としてダム・フォン: dumb phone[注 1]と呼ばれたり、日本においては「ガラパゴス化した携帯電話機」という意味でガラケーとも呼ばれる。2010年代以前に数多く存在した日本の携帯電話メーカーは、日本市場のみに特化したフィーチャーフォンである「ガラケー」の開発に注力しすぎた結果、グローバル市場における携帯電話のシェアを失い、2010年代以降に多くのメーカーが携帯電話市場から撤退することになった。

各国の例

アメリカ合衆国

インターネット接続、音楽再生、撮影機能等を搭載したNokia 6020

携帯電話市場ではiOSAndroidを搭載したスマートフォンが競う形で販売が好調である。このため、利用者数でも、スマートフォンがフィーチャー・フォンのシェアを奪っているというデータがある。市場調査会社のニールセンによる2013年夏のデータでは、スマートフォンの浸透率は61%に達した[5]

日本

日本では、通話機能のみに絞った携帯電話は年配者向けなど特殊なものを除いて、ほとんど販売されていなかったため、スマートフォン登場までに利用されていたテンキーなどのボタンがある従来の多機能携帯電話のことを指す。

海外の多くの国ではハイエンドの多機能携帯電話は高価なため、販売の主流ではない。それに対し日本では、2007年9月の総務省のガイドライン[6]以前は、販売奨励金による戦略的な販売価格引き下げにより、多機能携帯電話が納入価格を下回るほどの安価で提供されていた。そのため販売の主流はインターネット接続やワンセグ視聴/録画、おサイフケータイといった機能を内蔵した多機能携帯電話だった。

この多機能携帯電話は、日本の事業者専用仕様で設計されており、一部の例外を除いて、派生輸出モデルを持たない国内特定一事業者専用モデルである。また、これらの携帯電話は、ガラパゴス化の例として「ガラパゴスケータイ」、さらに略して「ガラケー」とも呼ばれる。

2008年より日本でも展開され始めたAndroid OSがベースのスマートフォンには、ガラパゴスケータイの特徴を取り入れた物も登場し、ガラパゴススマートフォン(ガラスマ)というカテゴリーも出現している。

前述の通り、ガラパゴスケータイの本来の意味としては「多機能かつ国内特定事業者向け専用モデルの携帯電話」を指しているため、この定義に厳密に則って解釈するならば、スマートフォンであっても特定事業者に特化した機能が満載であればガラケーであり、逆に従来型携帯電話であってもグローバルモデルやベーシックフォンはガラケーではないと言える。しかしスマートフォンの普及が進んだ現在の日本国内では、フィーチャーフォンとベーシックフォン全般、専らスマートフォンを除く「従来型の携帯電話」の総称としてガラケーと表現する事が定着している。

2004年2005年に、日本でもスマートフォンが販売され始めたが、当時は依然としてフィーチャー・フォンが主力であった。しかし、2008年7月に、現在のソフトバンクによりiPhone 3Gが発売されてからは国内でもスマートフォンに対する関心が高まり、各キャリアがAndroid搭載のスマートフォンを投入した2010年からはフィーチャー・フォンからスマートフォンへの需要のシフトが鮮明になった。市場調査会社のMM総研による2010年度の国内携帯電話出荷台数推計では、スマートフォンのシェアは22.7%であったが[7]、その翌年度には56.6%に達した[8]。その後もシェアは拡大し、2015年度には79.7%となっている[9]

だが2010年代後半には「ある程度スマホが普及したことでかえってスマホの弱点が露呈し、逆にガラケーを再評価する」動きも出てきている。

とりわけ料金面では大手キャリアもスマートフォンをデータ通信重視で高価、フィーチャーフォンを通話重視で安価として料金面で棲み分けを図った販売形式に移行しつつある。フィーチャー・フォンが月額980円から所持できるのに対し、スマートフォンは高額な通信料がかかるほか、2014年からNTTドコモソフトバンクモバイル(現;ソフトバンク)[注 2]では、月額2700円の通話料定額プランへの加入が強制となった。

その一方、ユーザーレベルでは、以下のようにスマホの普及に伴い「周囲にスマホの所持を強制される」状況に追い込まれることがある。

  • スマートフォン向けコミュニケーションアプリの普及など、コミュニケーション手段の変遷。
  • 相次ぐフィーチャー・フォン向けのwebサービスの終了[注 3]、もしくはそもそも最初から対応していない。
  • イベント参加や特典の享受など、ある一定の行動においてスマホアプリの利用が必須条件となる。

そのため安価なスマホ環境を求めた場合、「ネット専用機」のMVNOを利用したスマホもしくはタブレットと「通話専用機」の大手キャリアフィーチャー・フォンを併用する「いいとこ取り」の使い方が提唱されている[10]。また、PCを所有しているユーザーがインターネットブラウジングの操作性で劣る事から一度持ったスマートフォンを手放したり、多機能性よりも1回の充電での稼働時間の長さを重要視する場合、費用を抑えたい企業による大口契約など、様々な理由でフィーチャー・フォンは今なお根強い支持がある[11]

2010年代初頭にスマートフォンが各キャリアのラインナップに載り始めた頃には、静電式タッチパネルを搭載したスマホのような風貌のフィーチャーフォンが一部メーカーで販売されたこともある(富士通のF-09Cや日本電気のN-05Cなど)。

また、現代のスマートフォンでは当たり前となった機能(Wi-Fi・Bluetooth・GPS・生体認証)を搭載した多機能フィーチャーフォンが晩年は一部メーカーで販売されていたが、いずれも現在は後述するガラホに移行している。

2015年より、「ガラホ」という商標名でKDDIが販売を始めた「SHF31」を皮切りに、厳密な意味でスマートフォンではないが、スマートフォン向けの技術の転用によって開発された新型フィーチャー・フォンが各キャリアに登場するようになった。ちなみにKDDIのガラホに対し、NTTドコモは「spモードケータイ」、ソフトバンクは「4Gケータイ」[注 4]と称しているが、通称としてそれら全般をガラホと呼ぶ事が多い。この「ガラホ」の登場の背景には、従来のフィーチャー・フォンで使用していた独自のOSなどの開発停止や半導体部品の調達が困難といった製造上の問題のほか、相次いで終了するフィーチャー・フォン向けWebサービスに対し、スマートフォン向けのWebサービスを流用可能な設計[注 5]にする事で代替を図るといった目的がある。

ドコモは2016年末にガラケーの出荷を終了し、同業他社も2017年にガラケーの生産を終了したため、それ以降に「ガラケー」と呼ばれている物は、厳密にいうと、全てOSにAndroidを搭載した、内部的にはスマホと全く同一のアーキテクチャを持った「ガラホ」(スマホ型ガラケー)である。

フィーチャーフォンの通信方式として使われてきた3G方式の2020年代提供終了(NTTドコモが2026年3月[12]、auが2022年3月[13]、ソフトバンク2024年1月下旬[14])が各社からアナウンスされており、これによりフィーチャーフォンは完全に命脈を絶たれることになる。

韓国

中国

脚注

注釈

  1. dumb”とは、smart,intelligentの対語。例としては、DEC VT100に代表される「データの送受信と表示のみ可能な端末(データの処理や保存・転送といった高度な機能はない)」は、ダム端末と呼ばれる。正確な意味では、ダム・フォンとは、Motorola Motofone F3のような単機能携帯電話を指す。今日のスマートフォンと比べると、かつてのフィーチャー・フォンは、充分、スマートではないので、フィーチャー・フォンのことをダム・フォンというのも、ニュアンスとしては、誤りとは言えない。
  2. KDDI沖縄セルラー電話連合(各au)では通話料定額と、従来の従量制との選択が可能。
  3. 2016年1月4日以前にフィーチャーフォン向けのサービスを終了した、あるいは終了が予告されているWebサービスの例 またみんカラでは、セキュリティの関係で一部(auに至ってはわずか6機種)を除くガラケーでのサービス利用に影響があると発表“【重要】インターネット通信の暗号化方式(SSLサーバ証明書)の変更について”. (2015年11月4日). http://minkara.carview.co.jp/userid/194136/blog/36737822/するなど、サービス終了とはいかないまでも影響がみられる事案も発生している。
  4. 実際には3Gにしか対応していない端末も、オプションなどの名称の共通化の都合上、便宜的に4Gケータイとしている。
  5. ユーザーはフィーチャーフォン版のサイトやアプリの閉鎖・配信停止後もスマートフォン版を代わりに利用でき、サービス提供側もスマートフォン版とフィーチャーフォン版のサイトやアプリを別々に維持する必要がなくなり一本化できる。

出典

  1. Feature Phone”. www.phonescoop.com. 2011年9月4日閲覧。
  2. 大和 哲 (2010年3月9日). 第458回:フィーチャーフォン とは”. ケータイWatch. 2011年9月4日閲覧。
  3. “2018年第1四半期の国内携帯電話シェア、シャープが2位に IDC Japan調べ”. ITmedia Mobile. (2018年6月11日). http://www.itmedia.co.jp/mobile/articles/1806/11/news131.html
  4. “国内携帯の出荷台数、Appleが前年比2%減も6年連続1位”. ITmedia Mobile. (2018年2月14日). http://www.itmedia.co.jp/mobile/articles/1802/14/news117.html
  5. MOBILE MAJORITY: U.S. SMARTPHONE OWNERSHIP TOPS 60%”. The Nielsen Company (2013年6月6日). 2013年10月14日閲覧。
  6. 携帯電話に係る端末価格と通信料金の区分の明確化に関する携帯電話事業者等への要請”. 総務省 (2007年9月21日). 2011年10月5日閲覧。
  7. 2010年度通期国内携帯電話端末出荷概況”. (株)MM総研 [ 東京・港 ] (2011年5月11日). 2011年9月27日閲覧。
  8. 2011年度通期国内携帯電話端末出荷概況”. (株)MM総研 [ 東京・港 ] (2012年5月9日). 2016年5月23日閲覧。
  9. 2015年度通期国内携帯電話端末出荷概況”. (株)MM総研 [ 東京・港 ] (2016年5月12日). 2016年5月23日閲覧。
  10. “ガラケーとSIMフリータブレットの併用が「携帯最強」との説”. NEWSポストセブン. (2014年2月1日). https://www.news-postseven.com/archives/20140201_238889.html
  11. シェア60% -ガラケー、バカにされても根強い人気”. President Online (2013年2月27日). 2013年6月29日閲覧。
  12. 「FOMA」および「iモード」のサービス終了について”. NTTドコモ (2019年10月29日). 2019年12月30日閲覧。
  13. auの3Gサービスが終了するんですか?”. au(KDDI) (2018年12月14日). 2019年12月30日閲覧。
  14. 3Gサービス終了のご案内”. ソフトバンク. 2019年12月30日閲覧。
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