パイオニア

パイオニア株式会社: Pioneer Corporation)は、東京都文京区に本社を置く、香港の投資会社ファンドベアリング・プライベート・エクイティ・アジア(BPEA)の子会社である。

パイオニア株式会社
Pioneer Corporation
パイオニアの本社が入居する文京グリーンコート
種類 株式会社
市場情報 非上場(以下は過去のデータ)
東証1部 6773
1961年10月2日 - 2019年3月27日
本社所在地 日本
113-0021
東京都文京区本駒込二丁目28番8号
文京グリーンコート
設立 1947年(昭和22年)5月8日
(福音電機株式会社)
業種 電気機器
法人番号 1020001086473
事業内容 車載用音響機器およびPC光学ドライブの製造販売
代表者 代表取締役社長執行役員 矢原 史郎
資本金 928億8,100万円
2018年3月31日現在)
発行済株式総数 3億8,334万株
(2018年3月31日現在)
売上高 連結:3,654億17百万円
単独:2,092億19百万円
(2018年3月期)
経常利益 連結:△31億21百万円
単独:△88億32百万円
(2018年3月期)
純利益 連結:△71億23百万円
単独:△87億66百万円
(2018年3月期)
純資産 連結:849億34百万円
単独:957億26百万円
(2018年3月31日現在)
総資産 連結:2,875億10百万円
単独:2,951億21百万円
(2018年3月31日現在)
従業員数 連結:16,798名
(2018年3月31日現在)
決算期 3月31日
主要株主 Wolfcrest Limited 100%
(2019年3月31日現在)
主要子会社 インクリメントP(株) 100%
東北パイオニア(株) 100%
パイオニア・マイクロ・テクノロジー(株) 100%
関係する人物 松本望創業者
外部リンク https://jpn.pioneer/ja/
特記事項:創業:1938年(昭和13年)

概要

創業者である松本望がアメリカ製のダイナミックスピーカーを聴き「いつか必ず自分の手で純国産のスピーカー(ユニット)を作りたい」と、1937年昭和12年)に初の純国産ダイナミックスピーカー「A-8」を自らの手で開発したことより始まった。「パイオニア(PIONEER)」とは、そのスピーカーの商標であった。翌年、福音商会電機製作所を設立し、販売を開始した[1]。なお松本は後に印刷会社も興し、この会社は「フクイン(旧称・福音印刷)」としてパイオニア製品の取扱説明書やカタログの印刷を担当している。1961年(昭和36年)には商標であったパイオニアを社名とした。その後、世界初のセパレート型ステレオを発売し、オーディオブーム全盛の頃には山水電気(サンスイ、2014年7月に破産)、トリオ(後のケンウッド、現・JVCケンウッド)と並びオーディオ御三家(俗にいうサン・トリ・パイ)と呼ばれており、特にオーディオファンからは「スピーカーのパイオニア」で親しまれた[2]。1980年代にはビデオディスク規格競争において少数派のレーザーディスク陣営を率いて圧倒的多数派のVHD連合に勝利し、映像事業においても大きな飛躍を遂げると思われた時期もあった。

しかし、音楽がアナログからデジタル、デジタルからスマートフォンや定額制音楽配信(いわゆるサブスクリプション)で聞く時代へと移り変わる波にのまれ、2014年に家庭用AV事業を手放すことになった[3]。ホームオーディオを含むホームAV事業は、2013年7月から2015年2月までは機能子会社のパイオニアホームエレクトロニクス株式会社が取り扱っていたが、同社の全株式はオンキヨー(現・オンキヨーホームエンターテイメント)に譲渡され、2015年3月よりオンキヨーの機能子会社のオンキヨー&パイオニア(現・オンキヨーホームエンターテイメント)に移管した。なお、事業移管後もパイオニアのブランドは2020年9月まで維持された。

ソニーパナソニック日立製作所東芝三菱電機などと比べると規模は小さいが、自社の得意分野への「選択と集中」を早期から進めており、2000年代から2010年代にかけては、ホームエレクトロニクス事業においてはプラズマテレビとDVDプレーヤー、カーエレクトロニクス事業においてはカーナビゲーションに注力していた。しかしプラズマテレビは液晶テレビとの競争に敗れ、カーナビゲーションもスマートフォンタブレット等の通信機器の普及で販売不振となり、キャッシュフローが悪化[4]。2018年には香港の投資ファンドの傘下に入り、再建を図っている。

個々の事業においては優れた技術力とブランド力を持つ。また、カーナビゲーション、およびカーオーディオ等のカーエレクトロニクス関連、PC用光学ドライブ(2016年現在はほぼBD/DVD対応のマルチドライブのみ)については他社へのOEM供給も行なっている。

2019年3月上場を廃止。香港の投資会社のファンドベアリング・プライベート・エクイティ・アジア(BPEA)の完全子会社になった。カーナビゲーションがスマートフォンやタブレットに加え、その後台頭してきた自動車メーカー純正の車載用ディスプレイオーディオCarPlayAndroid Auto)の各種アプリの急速な普及などの理由により、売り上げが鈍化していたことなどが経営不振の一因であった。

事業所

本社移転

構造改革の一環として、2009年11月に本社機能を東京都目黒区から神奈川県川崎市の川崎事業所へ移転し、目黒旧本社は2010年7月に88億円で売却された[5]

さらに2015年10月、経営体制のスリム化を目的に、川崎の本社不動産を売却し、本社を再度東京へ移転することが発表された[6]。その後、2016年3月7日に東京都文京区文京グリーンコートへ移転[7] した[8]。文京区が本社となるのは1964年以来、およそ52年ぶりのことである[9]

事業展開

2000年代半ばにかけ、ホームエレクトロニクス事業としてPDP(プラズマテレビ)、DVDレコーダー、PC用DVDマルチドライブ、Blu-ray Discプレイヤー、PC用BDマルチドライブなどを手がけていた。また「カロッツェリア」ブランドで車載用AV機器(カーナビゲーションカーオーディオ)を展開している。これらホームエレクトロニクスおよびカーエレクトロニクス事業が売上の2本柱であり、2006年平成18年)3月期の売上はそれぞれ3546億円、3305億円で合計して90%以上を占めていた。

しかし、その後の経営危機によりディスプレイ事業から撤退、光ディスク事業のシャープとの合弁化により(それぞれ後述)、2013年3月期現在においてはカーエレクトロニクスが3126億円、ホームエレクトロニクスが959億円と、カーエレクトロニクス事業に経営資源をシフトさせた。

オーディオ機器

プロフェッショナル向けオーディオブランドとしてTAD(Technical Audio Devices)を持ち、多くのスタジオにモニタースピーカーなどを納入している。一般向け高級オーディオブランド Exclusive と並び、オーディオマニアには著名である。欧米市場では1970年代初頭までCENTREXというブランド名が使われた(日本国内ではパイオニアのみのブランド展開)。

家庭用オーディオ機器でも、中-高級品の価格帯で強い販売力を維持していたが、1980年代には「プライベート」ブランドで他社に先駆けて小型コンポを投入。若者をターゲットにすることでシェアを伸ばした。1990年ごろまでは、アナログディスクプレーヤー、アンプ、チューナー、スピーカー、アナログカセットデッキDATデッキ(生録用の可搬型モデルを含む)、MDデッキ(ただしポータブルタイプ、および一部のミニコンポ用はシャープのOEM)、CDレコーダーなど、ほぼ全種類の民生用オーディオ機器を生産していたが、バブル崩壊により他のメーカーと同様に大きく販売を落とし、生産機種の大幅な整理を行なった。

AV機器を含むホームオーディオ機器事業は、先述の通り2013年7月1日から2015年3月1日までは同社の完全子会社(当時)のパイオニアホームエレクトロニクスが取り扱っていたが、2015年3月2日よりオンキヨーの完全子会社のオンキヨー&パイオニア(2020年10月1日付を以って親会社のオンキヨー(初代法人、存続会社)に吸収合併される形でオンキヨーホームエンターテイメントへ社名変更、ならびに法人消滅)が取り扱うこととなった。

車載機器

車載用のオーディオとしては、1975年11月に世界初のコンポーネントカーステレオを発売し、市場占有率を伸ばした(日本初のカーラジオ(1948年)、カーステレオ(1963年)としては、クラリオンが先に開発・発売)。1970年代末に発売されたフェラーリ・512BBでは、純正カーステレオに採用されており、後にF1フェラーリチームへスポンサー参加するきっかけとなっている。

日本車への純正カーオーディオの供給も盛んであり、日本国内全メーカーへ供給経験がある。なおパイオニア/カロッツェリアともにオーディオ、カーナビゲーション、スピーカー、ウーファーの型番の最後にZy、ZZと入る場合純正オプションを表している。日本車だと、日産自動車三菱自動車マツダSUBARUダイハツ工業スズキにラインナップ[10] されている。配線は各社用に加工されており、2000年代前半までの機種では、最大出力を落とすなどの配慮もなされた。

その後、GPS搭載の世界初カーナビゲーションシステムを開発した。DVD搭載型、HDD搭載型を開発して、カロッツェリアのブランド名で、カーコンポーネント事業では世界トップの技術とシェアを持つ企業に成長した。

渋滞情報

ユーザーから走行情報を収集し、渋滞情報を作成してユーザーに提供する「スマートループ渋滞情報」があり、パイオニア製品だけでなく、他社製品でも利用できる。

レーザーディスク

レーザーディスクプレーヤー
CLD-01 (1992年)

日本ではレーザーディスクの盟主としても知られており、日本ビクターの開発したVHDに日本国内の主要電機メーカーのほとんどが賛同した不利な状況にもかかわらず、当時の社長で「パイオニア中興の祖」とされる石塚庸三が、創業者松本望はじめとする社内の反対派を押し切り販売導入に漕ぎ着けた。初期には一時的な販売不振に陥ったが、最終的にはレーザーディスクがシェア争いに勝利した(DVD普及後、レーザーディスク事業はプレーヤーの少量生産のみの実質撤退)。その過程で商品化された「絵の出るレコード」レーザーディスク・カラオケはバブル期に一世を風靡しパイオニアのドル箱事業に成長し会社の屋台骨を支えた。カラオケ以外の娯楽分野では100円を入れてビデオクリップを見る「Laser Jukebox」や Visualに特化したゲーム用「Laser Active」があった。またレーザーディスクのランダムアクセス機能を活用した業務用機器も多数開発され全世界の博物館や企業で映像送出用機器として使用された。 米国では小中学校向けの視聴覚教材として採用され、アップルコンピュータとの協業で全米の学校に普及が進みAppleとの関係が構築された。 その後も、DVD-RDVD-RWを開発するなど、光ディスク事業においても技術力を保持し続けていた。2009年(平成21年)1月に、LDプレーヤーの生産を終了した[11]

DVD/Blu-ray マルチドライブユニット

DVDメディアの製造販売からは早期に撤退しており、むしろDVD業界におけるパイオニアの功績は高い技術力を反映したPC用DVDマルチドライブにあったと言われる。DVDマルチドライブ黎明期からプロも認める高性能なドライブを発売すると同時に性能を落とした廉価普及版も投入し、パイオニアはDVDドライブのスタンダードとなっていった。また、パソコン周辺機器メーカーのバッファローロジテックアイ・オー・データ向けの内蔵・外付けDVDドライブに、DVDドライブをOEM納入している。パイオニア製ドライブの書き込み品質が良かったのは、ドライブ自体の高性能さとあわせディスク(特に太陽誘電製造及びOEM供給したDVD-Rディスク)との相性の良さがあったからといわれる。だが2007年DVR-A12シリーズでピックアップの不具合によるリコールを招き、以前からユーザーの間では話題になっていたため対応が遅いと批判を浴びた。同時期に光ディスクドライブ市場の急激な価格低下に苦しみ、2007年9月、シャープと資本業務提携を行い、合弁会社「パイオニアデジタルデザインアンドマニュファクチャリング株式会社」に移行した[12]。しかしこの提携は2014年8月に解消され[13]、パイオニアデジタルデザインアンドマニュファクチャリングはパイオニア単独の子会社となった。

Blu-ray Disc(BD)においては、HD DVDとの規格争いがあった頃からBD陣営に属し、最も初期からドライブの出荷を開始したメーカーの一つである。OEM向けのBDマルチドライブユニットの生産量、および供給量[14] のシェアとしては2020年令和2年)現在の時点において日立LGデータストレージやパナソニックに次ぐ大手のメーカーとなっている。

DVDレコーダー

民生用DVDレコーダーを世界で最初に発売したメーカーであり、パナソニック東芝と共に旧御三家の一つとして数えられていた。当時は画質・音質へのこだわりや充実した編集機能により一定の支持を受けていたが、後の低価格化競争によって利益を圧迫される状態が続いていた。2006年(平成18年)6月にはDVDレコーダーの新規開発を中止すると報道された が、パイオニアはこの時点ではこれを否定した。しかし、2007年(平成19年)には新機種が発売されないまま既存モデルが相次いで生産終了し、2008年4月に発表されたモデルはシャープからのOEMとなった。その後、新製品は一切発表されることなく、事実上の完全撤退となった。

民生用テレビ

ディスプレイ分野ではレーザーディスクやBeta hi-fi式ビデオデッキ Hi-Vista(ソニーからパイオニア仕様にカスタマイズされたOEM)などのAV製品と共にCRT方式のコンポビジュアルシステム SEED シリーズで家庭用モニター市場に参入。同社オーディオ機器とのデザイン統合性を持たせ、チューナーやテレビゲームパックなどの拡張ユニットがあり、他社との差別化を図った。また、CRT方式のリアプロジェクションテレビ(パネルは他社製)を日本国外向けに販売する程度で大きなシェアは持っていなかったが、1997年(平成9年)12月に世界で初めて民生用高精細50インチ型ワイドプラズマテレビを発売した(42型ワイドプラズマテレビは同年11月に富士通ゼネラルが世界で初めて発売)。パネルを自社生産できる数少ない日本メーカーの一つであり(ただしチューナーは他社からのOEM)、擬似輪郭や消費電力などのプラズマテレビの弱点の数々を克服した独自の映像技術や、お家芸であるオーディオ技術を搭載した高音質も高く評価されていた。かつては43V型と50V型のみを製造していたが、NECプラズマディスプレイの買収により、61V型もラインナップに加えた。

当初は、先行メーカーであり多数の関連特許を取得。2006年にはサムスン電子のディスプレイが2件のアメリカ国内で申請した特許に抵触しているとして、テキサス州東部地区連邦地方裁判所に提訴。基本的な特許ということもあり、2008年10月29日の判決では合計5900万ドルの損害賠償を得ている。

一方、日本国内では、液晶テレビの低価格化に圧され、2007年(平成19年)8月から高級路線に特化した新ブランドKUROを展開したが、ライバルである松下電器産業(現・パナソニック)にはシェアで遠く及ぶことができずに2008年(平成20年)3月7日にはプラズマパネルの自社生産を中止することを発表した。これと同時に、パイオニアのPDP技術者の大半をパナソニックのPDP部門に転籍させ、パナソニックからパネルを調達し組み立てと自社ブランド販売のみに専念する予定であると発表した。しかし世界金融危機による世界経済の急激な落ち込みを受けて、ついに、2009年2月12日にディスプレイ事業からの撤退を発表した[15]。なお、2008年にはシャープから液晶パネルの供給を受け自社ブランドの液晶テレビ参入を予定していたが、実現しないままディスプレイ事業撤退を迎えた。

パイオニアは有機ELディスプレイも古くから研究開発しており、カーオーディオの照明や液晶のバックライト、携帯電話の背面、カーオーディオの単色ディスプレイ用などで既に製品化している。2005年(平成17年)には京都大学三菱化学ロームと共にフレキシブルな有機ELディスプレイの試作に成功した。2017年には、コニカミノルタと合弁企業(コニカミノルタパイオニアOLED)を立ち上げて、照明分野への活用も模索したが、2019年に合弁企業を解消してコニカミノルタが事業継承を行っている[16]

なお、2016年現在も一部中国市場で発売されている同社ブランドの液晶テレビ、スマートフォン、デジタルカメラなどは販売店に対しての商標ライセンス貸与による中国メーカー製造品であり、メーカーとしてのパイオニアとはブランド以外の関わり合いが一切ない。

電話機

1970年代より、アンサホンという商品名で留守番電話を開発・製造する。1980年代には、無線機器の技術を応用して家庭用コードレス電話機の製造へ進出。シェアを伸ばした。電話機事業は、パイオニアが出資し、後に完全子会社となったパイオニアコミュニケーションズが承継した後、パイオニアコミュニケーションズを吸収合併したパイオニアホームエレクトロニクス→オンキヨー&パイオニアを経て、2020年10月現在はオンキヨーホームエンターテイメントが取り扱っている。

1990年代にはDDIセルラーグループ(セルラー、現・KDDI/沖縄セルラー電話連合(各auブランド))および日本移動通信(IDO、現・KDDI(auブランド))向け、J-PHONEデジタルツーカー向けを含む。現・SoftBank)向けに携帯電話機の供給も行っていた。特に携帯初の全面タッチパネル式のDP-211は、付属のペンで手書き入力も可能で、またオプションのカーオーディオに取り付ければハンズフリーにも対応するという、時代を先取りした商品であったが、デザインの点で人気を得ることは無く、携帯電話事業は撤退することとなった。なお、その兄弟機種であるDP-211SWは、携帯初の文字メッセージサービス(旧スカイウォーカー、現スカイメール)対応機種であった。

パソコン

1983年(昭和58年)レーザーディスクと組み合わせ、画像をスーパーインポーズさせてゲームが楽しめるMSXパソコンを発売する。

1995年(平成7年)から1997年まで、アップルコンピュータからライセンスを受けてデスクトップ型のMacintosh互換機を開発・販売していたが、スティーブ・ジョブズ復帰によるアップルの戦略転換で、3機種を発売したのみで終わった。

沿革

2009年までの本社ビル
(東京都目黒区)
2009年から2016年までの本社
(川崎市幸区)
  • 1938年(昭和13年) - 福音商会電機製作所という名前で創業。日本国産初のダイナミックスピーカーユニット「A-8」を発売。その後、福音電機株式会社に。
  • 1961年(昭和36年) - パイオニア株式会社に商号を変更。これと同時にロゴマーク(CI)を変更。当初はオーディオ専業であった。
  • 1962年(昭和37年) - 世界初、セパレートステレオ発売。
  • 1963年(昭和38年) - 北米でカーステレオを発売開始。
  • 1964年(昭和39年)11月 - 本社を東京都文京区音羽から大田区大森西四丁目に本社を移転。
  • 1966年(昭和41年) - 日本国内でカーステレオを発売開始。
  • 1969年(昭和44年) - 再びロゴマークを変更。
  • 1970年(昭和45年) - 米国ワーナーブラザース・レコード、渡辺プロダクションとの合弁会社、ワーナーブラザーズ・パイオニア(のちのワーナー・パイオニア → ワーナーミュージック・ジャパン)を設立。
  • 1974年(昭和49年) - 本社を東京都目黒区の自社ビルへ移転(売却後、建て替えられて新目黒東急ビルとなった。)。社屋が目黒区と品川区の両区にまたがっていた。
  • 1975年(昭和50年) - 世界初、コンポーネントカーステレオを発売。
  • 1980年代 - レーザーディスクを展開し映像分野に進出。その後、CD-ROM等のデバイスも手がける。
  • 1981年(昭和56年) - LDソフトの製作子会社レーザーディスク株式会社を設立。
  • 1982年(昭和57年) - 「音と光の未来をひらく」をキャッチフレーズとする。
  • 1983年(昭和58年) - 世界初の半導体レーザーを使用した家庭用LDプレーヤー、LD-7000を発売[17][18]
  • 1984年(昭和59年) - 世界初、CD、LD両方の再生が可能なLD/CDコンパチブルプレーヤー発売[18][19]
  • 1986年(昭和61年) - 静止画やコマ送りなどの特殊再生をデジタルメモリの搭載によって可能にした、フルアナログ処理のLDプレーヤーとしての最高級機である、LD-S1を発売[18]
  • 1987年(昭和62年) - カーオーディオ用ブランドを「ロンサム・カーボーイ(Lonesome Car-boy)」から「カロッツェリア(carrozzeria)」に名称変更。
  • 1989年(平成元年) - レーザーディスク社をパイオニアLDCに改組。
  • 1990年(平成2年)
    • ワーナー・パイオニアから資本撤退。
    • 市販品では世界で初めてGPSカーナビゲーションシステム発売。
  • 1992年(平成4年) - 民生用では世界初の96kHz/16bit・ハイサンプリング対応DATレコーダー「D-07」(価格14万円(当時・税別))発売。
  • 1993年(平成5年)
  • 1994年(平成6年) - 96 kHz/16bit・ハイサンプリング対応の民生用普及型DATレコーダー「D-05」(価格7万5千円(当時・税別))発売。発売直後、同機は後に民生用据置型DATレコーダーとしてのロングセラーモデルとなった(2001年3月に販売終了)。
  • 1995年(平成7年) - Macintosh互換機発売。
  • 1996年(平成8年) - DVDプレーヤーおよび世界初の家庭用DVD/LD/CDコンパチブルプレーヤー発売。
  • 1997年(平成9年) - ハイビジョン対応プラズマディスプレイシステム(価格250万円(当時・税別))・世界初、DVDカーナビゲーションシステム発売。
  • 1998年(平成10年)
    • 8月 - 創業60周年に伴い、ロゴマークを再び変更[22]
  • 1999年(平成11年)
    • 6月29日 - 英語の社名を“PIONEER ELECTRONICS CORPORATION”から"PIONEER CORPORATION"に変更[23]
    • 12月 - 世界初、DVD-RWフォーマット対応DVDレコーダー発売(価格25万円(当時・税別))。
  • 2001年(平成13年) - 世界統一ブランドスローガン“sound.vision.soul”導入(2008年(平成20年)3月31日まで)。
  • 2001年(平成13年) - 業界初(車載機器として)『ミュージックサーバー機能』搭載HDD(ハードディスクドライブ)カーナビゲーションシステム発売。
  • 2003年(平成15年) - パイオニアLDCの株式を電通に売却。(後にNBCユニバーサルに売却され、ジェネオン・ユニバーサル・エンターテイメントジャパンを経てNBCユニバーサル・エンターテイメントジャパン合同会社に改称。)
  • 2004年(平成16年) - 日本電気から、プラズマディスプレイ事業(NECプラズマディスプレイ株式会社)を買収、パイオニアプラズマディスプレイ株式会社としてパイオニアグループに組み込む。
  • 2007年(平成19年)
    • 東北パイオニアに対し、株式公開買い付け(TOB)を実施。
    • シャープと資本業務提携。第三者増資でシャープが14%保有し筆頭株主になる。
  • 2008年(平成20年) - プラズマパネルの自社生産から撤退。組み立ては継続し、パネルはパナソニックから調達する。
  • 2009年(平成21年)
    • 3月 - プラズマテレビの開発、生産から完全撤退を発表。
    • 5月 - 本田技研工業に第三者増資により資本提携。ホンダが第2位の大株主予定。
    • 11月 - シャープとの合弁会社「パイオニアデジタルデザインアンドマニュファクチャリング株式会社」を設立し光学ドライブ事業を移管[24][25][26][27]
    • 11月24日 - 本社を東京都目黒区目黒一丁目4番1号から川崎市幸区新小倉1番1号に移転[28](登記上の本店は2010年6月25日の定款変更を経て同地に移転[29])。
  • 2010年(平成22年)
    • 2月9日 - 三菱化学と有機EL照明に関する業務・資本提携することで合意、同社へ第三者割当による新株式発行することを発表[30]。また、三菱電機とのカーナビ分野での業務提携を強化し、同社へも第三者割当による新株式発行することを発表した[31]
    • 3月15日 - 新卒採用中止を決定・発表[32]
  • 2011年(平成23年)
  • 2013年(平成25年)
  • 2014年(平成26年)
    • 3月 - 株式会社資生堂専用「メーク用有機EL照明」を製品化、並びに世界初の発光層塗布型の有機EL照明モジュールの量産出荷を開始。
    • 8月28日 - シャープとの資本提携を解消[35]
    • 9月10日 - PHEがオンキヨーへの吸収合併・経営統合を発表。同時にオンキヨーの保有株式を14.95%取得して第3位株主になることも発表(ただし、経営には不関与の方針)。
    • 11月7日 - オンキヨーとの経営統合の形態を変更することを発表。まず、パイオニアのヘッドホン事業を吸収分割によりPHEに承継。次に、オンキヨーが第三者割当により発行する株式(総議決権数の14.95%)をパイオニアが引き受けると同時に、パイオニアが保有するPHEの全株式をオンキヨーに譲渡。さらに2015年7月1日に、PHEがオンキヨーのAV事業を吸収分割によって承継することとなった[36]
  • 2015年(平成27年)
    • 1月 - 業務用車両向けテレマティクスサービス「ビークルアシスト」の提供を開始。
    • 3月2日 - ホームAV事業、電話機事業およびヘッドフォン関連事業を担う子会社PHEをオンキヨーへ譲渡完了。事業譲渡により、PHEは商号オンキヨー&パイオニア株式会社に変更し、両社のホームAV事業を継承する[37][38]。これに伴い、販売を手がけるオンキヨーマーケティングジャパンも商号を「オンキヨー&パイオニアマーケティングジャパン株式会社」に変更。 また同日、DJ機器事業を展開していた「プロSV事業部」を世界有数の投資ファンドKKRへの事業譲渡が完了。事業譲渡により「Pioneer DJ株式会社」[39] が発足。
    • 6月 - 東京海上日動火災保険株式会社とテレマティクスサービス事業で協業。
  • 2016年(平成28年)
    • 3月7日 - 東京都文京区本駒込二丁目28番8号の文京グリーンコートへ移転[8]
    • 11月 - 既販売車に搭載可能な先進運転支援システム「Intelligent Pilot」を開発。
    • 12月 - ドライバーの眠気を検知して改善する「ドライバーモニタリングシステム」を開発。医療用電子聴診器の出荷を開始。
  • 2017年(平成29年)
  • 2018年(平成30年)
    • 1月1日 - 創業80周年。
    • 6月 - ハイエンドオーディオ カーナビ 「サイバーナビ Xシリーズ」を発売。
    • 9月 - 計測距離が異なるMEMSミラー方式の「3D-LiDARセンサー」の提供を開始。呼気アセトン計測用の光バイオ方式センサモジュールを東京医科歯科大学と共同開発
    • 12月7日 - 香港の投資ファンドベアリング・プライベート・エクイティ・アジア(BPEA)の出資を受け入れ、同投資ファンドの完全子会社になることを決めたと発表[41][42]。第三者割当増資による払い込み金額は1株50円で、既存株主に対する株の買い取り価格は66.1円と発表された為、7日の終値で88円あった株価はその後一気に売り込まれる事となった[43]
  • 2019年(平成31年)
    • 1月25日 - 臨時株主総会にてBPEAの完全子会社となる案が全会一致で可決[43]
    • 3月8日 - BPEAの子会社であるWolfcrest Limitedに対する第三者割当増資を実施し、Wolfcrest Limitedの子会社となる[44]
    • 3月27日 - 東京証券取引所第一部上場廃止[45]
    • 3月31日 - 株式併合により、Wolfcrest Limitedの完全子会社となる[44]
    • 4月 - キヤノン株式会社との「3D-LiDARセンサー」共同開発を発表。

主な商品

発売中・発売予定

(2021年1月現在)

オンキヨーホームエンターテイメントのパイオニアブランド製品

※以下は現在、オンキヨーホームエンターテイメントが取り扱うパイオニアブランドの製品。

  • DVD・BDプレーヤー(DVD-VidoやBDのみならず、音楽用CDやDVD-Audio、SACDも再生可能なごく一部のユニバーサルディスクプレーヤー含む)
  • AVアンプを含むホームシアターシステム
  • ポータブルタイプを含むヘッドホンアンプ内蔵型USB-DAC
  • 家庭用電話
  • 単品ピュアオーディオ各種(ピュアオーディオ用アンプ、CD/SACDプレーヤー、ネットワークオーディオプレーヤー、スピーカーシステム等)
  • 高級ミニコンポ(プレミアムミニコンポ・ハイコンポ)各種(一部のCDレシーバー(XC-HMシリーズ)、一部の小型スピーカーシステム(S-HMシリーズ)等)
  • ゼネラルオーディオ各種(一部の低価格帯ミニコンポ(X-CMシリーズ、X-EMシリーズ)等)
  • 一般住宅シーリングビルトイン)オーディオ
    • ACCO*(アッコ)

かつて発売していたもの

  • パソコン
  • パソコン周辺機器
    • CD-ROMドライブ
    • DVDドライブ
    • オーサリング用DVD-Rライター
  • 携帯電話
    • DDIセルラーグループIDO向け(TACS方式)
    • J-PHONE向け
      • J-PHONE向けには「全面液晶携帯」と呼ばれる、今のスマートフォンの先駆けのような機種を生産しており、独自の使いやすさを追求していた。
      • 初代モデル・DP-211SWは、カーオーディオのヘッドユニットに組み込める構造とするなど、独自の商品価値を確立していた。
      • 3世代にわたってモデルチェンジするも、液晶のカラー化はされなかった(全面液晶携帯の最終モデルは1999年発売のJ-PE02)。
  • ラジカセ
    • マルチボーイ(1970年代末期)
    • ランナウェイ(1980年代初期 - 中期)
  • 大型システムコンポ
    • プロジェクト(1970年代中期 - 1980年代初期)
    • オールディーズコンポ(1980年代初期)
  • ミニコンポ
    • セルフィー
    • プライベート - 最末期はCD&LDコンパチブルプレイヤー付きミニコンポとして発売された。なお「プライベート」は2017年にデジタルオーディオプレイヤーのブランドとして復活している。
    • コレクション - 同社初の本格的なハイコンポにして後述するFILLの前身にあたるブランド
    • WAVE(詳細は別項を参照)
    • FILL
    • RMX
    • L+
    • FX
    • HAPPY TUNE
  • ポータブルオーディオ
    • ポータブルヘッドフォンステレオ(ポータブルステレオカセットプレーヤー)「ターザン」 - 1980年代初期に発売された世界初の防水機能付きヘッドフォンステレオ
    • ポータブルMDレコーダー/プレーヤー(シャープからのOEM)
    • ポータブルCDプレーヤー「ループマスター」
  • 家庭用8トラックカラオケ
    • カラオケ「真打ち」
  • 業務用カラオケ
    • レーザーカラオケ
    • アルファビジョン(CD動画カラオケ)
    • 通信カラオケ「ビーマックス」シリーズ
  • ハイバンド・ベータ対応ビデオカセットデッキ
  • テープデッキ
  • MDデッキ
  • CDレコーダー
  • 液晶テレビ
    • Pure Vision 2002年シャープのOEMで参入。PDL-30HDの1機種のみで撤退。
    • KURO LCD TV 2007年(平成19年)にシャープと業務提携が発表された際、液晶テレビ再参入がアナウンスされ、翌2008年に欧州向けモデルとして「KURO」ブランドで3サイズ導入(シャープ・AQUOSのOEM受給)。このKURO液晶テレビも結局、日本で発売されないまま撤退。
  • プラズマディスプレイ
    • Pure Vision(ピュアビジョン) 2007年(平成19年)8月「KURO」にブランド名変更。
    • KURO2009年(平成21年)4月に生産終了、ディスプレイ事業から撤退)
  • プロジェクションテレビ
  • プロジェクター
    • KURO PROJECTOR 2008年に海外向けモデルとして発売(日本ビクター製D-ILAプロジェクターのOEM受給)。日本で発売されないまま、1機種のみで撤退。
  • レーザーディスク
  • レーザーアクティブ
  • DVDレコーダー
    • スグレコ
    • たっぷり録り
    • 最末期はシャープからのOEM受給(ただし、シャープ機と異なり光学ドライブ部のみ自社オリジナルの光学ドライブが搭載されている)。
  • BDレコーダー
    • 2008年(平成20年)10月に新規参入。シャープからのOEM受給(ただし、シャープ機と異なり光学ドライブ部のみ自社オリジナルの光学ドライブが搭載されている)。2機種のみで撤退。
  • パーソナル無線
  • 脳力開発機「リラクティブ」
  • ボディソニック(体感音響システム)
  • サイクルスポーツ事業
    • サイクルコンピューターやペダリングモニターなどロードバイク用のパーツ。経営合理化のため2020年にシマノへ譲渡された。

ブランドスローガン

  • ステレオのパイオニア」(1958年 - 1964年)
  • 世界のステレオ」(1964年 - 1979年)
  • 音と光の未来をひらく」(1982年 - 1998年)
  • PIONEER AIR -未体験しかつくらない-」(1994年 - 1998年)
  • sound.vision.soul」(2001年 - 2008年)

提供番組

全て過去のもの、特記がないのは日本テレビ系列で放送。

国内グループ会社

  • インクリメントP株式会社
  • グローバル・サーベイ株式会社
  • テーピーエス株式会社
  • 株式会社テクニカルオーディオデバイセズラボラトリー
  • 株式会社テック・エキスパーツ
  • 東北パイオニア株式会社
  • パイオテック株式会社
  • パイオニアウェルフェアサービス株式会社
  • パイオニアOLEDライティングデバイス株式会社
  • パイオニアサービスネットワーク株式会社
  • パイオニアシステムテクノロジー株式会社
  • パイオニアデジタルデザインアンドマニュファクチャリング株式会社
  • パイオニア販売株式会社
  • パイオニアファインテック株式会社
  • パイオニア・マイクロ・テクノロジー株式会社
  • 最上電機株式会社

脚注

  1. A-8と箱の写真 - パイオニアのヘッドフォン「SE-MASTER1」の紹介ページ。箱には「PIONEER」と「FUKUIN SHOKAI DENKI SEISAKUSHO」の字が書かれている。
  2. パイオニア、オーディオ王者の没落 自ら成長の道閉ざし巨額負債、カーエレ注力も周回遅れ ビジネスジャーナル、2014年12月12日
  3. パイオニア、AV手放す グループ2200人削減へ - 日本経済新聞
  4. パイオニアが上場廃止へ 香港系ファンドの完全子会社に - Engadget 日本版
  5. 固定資産の譲渡についてのお知らせ (PDF)”. パイオニア株式会社 (2010年3月30日). 2015年11月1日閲覧。
  6. パイオニア株式会社 本社不動産売却および移転についてのお知らせ (PDF)”. パイオニア株式会社 (2015年10月5日). 2015年11月1日閲覧。
  7. パイオニア株式会社 本社移転についてのお知らせ (PDF)”. パイオニア株式会社 (2015年11月6日). 2016年1月17日閲覧。
  8. 東京都文京区への本社移転に伴い、会社情報を更新しました。 - パイオニア 2016年3月7日閲覧。
  9. 回顧と前進 1978.
  10. ただし、トヨタ自動車本田技研工業の場合はラインナップとしては存在せず、いずれも自動車メーカー純正オリジナル製品(OEM)扱いとして供給される。
  11. レーザーディスクプレーヤー生産終了のお知らせ”. パイオニア株式会社 (2009年1月14日). 2015年11月1日閲覧。
  12. シャープ株式会社とパイオニア株式会社の業務・資本提携に関するお知らせ (PDF)”. シャープ株式会社、パイオニア株式会社 (2007年9月20日). 2015年11月1日閲覧。
  13. パイオニア株式会社との資本提携の解消に関するお知らせ (2014年8月28日). 2015年11月1日閲覧。
  14. 主に外付けポータブル用、およびウルトラブックなどの薄型モバイルタイプを除くノートパソコン内蔵用が多い。
  15. 構造改革についてのお知らせ (PDF)”. パイオニア株式会社 (2009年2月12日). 2015年11月1日閲覧。
  16. コニカミノルタ、パイオニアと有機ELの合弁解消”. 日本経済新聞 (2019年4月24日). 2019年5月3日閲覧。
  17. それ以前のモデルに比べて小型化・安定化・低コスト化を実現した
  18. 『昭和55年 写真生活』(2017年、ダイアプレス)p103
  19. 新しいメディアとの互換性をプレーヤー側で確保する考え方が業界で定着し、その流れはDVDやBlu-rayにも受け継がれている。
  20. 部門紹介 総合研究所紹介 パイオニア R&D 2004年 VOL.14 NO.1
  21. 研究開発のあゆみ|研究開発|株式会社明治
  22. 変更後に発売された製品でも一部旧ロゴが使われた製品もあった
  23. 英文社名の変更について - 報道資料 1999年6月29日
  24. https://jpn.pioneer/ja/corp/news/press/2009/pdf/0806-2.pdf (PDF)
  25. https://jpn.pioneer/ja/corp/news/press/2009/pdf/1111-1.pdf (PDF)
  26. https://corporate.jp.sharp/news/091111-a.html
  27. https://av.watch.impress.co.jp/docs/news/296627.html
  28. パイオニア本社を川崎事業所に移転 (PDF) - 報道資料 2009年11月5日
  29. 第64回定時株主総会決議ご通知(パイオニア株式会社) (PDF) 2010年6月25日
  30. 三菱化学株式会社との業務提携および第三者割当による新株式発行についてのお知らせ (PDF) (2010年2月9日付プレスリリース)
  31. 三菱電機株式会社との業務提携強化および第三者割当による新株式発行についてのお知らせ (PDF) (2010年2月9日付プレスリリース)
  32. 採用情報
  33. 〜ダンサー向けのカルチャーブランド「STEEZ」を立ち上げ、ストリートダンス市場に参入〜 新アイテムの先行体験ダンスイベント“STEEZ PARTY KIDS” “STEEZ PARTY TOKYO”を開催 (2011年6月21日付プレスリリース)
  34. 株式会社エヌ・ティ・ティ・ドコモとの資本業務提携および第三者割当による新株式発行についてのお知らせ (PDF) (2013年5月13日付プレスリリース)
  35. シャープ、パイオニアと提携解消 株売却で財務強化(2014年8月28日) - 日本経済新聞 2015年2月28日閲覧
  36. パイオニアとオンキヨーのAV事業統合の詳細決定。オンキヨーのAV事業を分割し、PHEが承継 AV Watch、2014年11月7日
  37. オンキヨー株式会社の新株式引受、ホームAV事業等の譲渡完了に関するお知らせ (報道資料 2015年3月2日) - パイオニア 2015年3月2日閲覧。
  38. パイオニア株式会社からの事業取得に関するお知せ(子会社の異動を伴う株式取得 および海外事業の取得 ) - オンキヨー 2015年3月2日閲覧。
  39. 現・AlphaTheta。2020年にノーリツ鋼機グループ入り。
  40. パイオニアとみちのりホールディングス 路線バスの自動運転化の技術開発に向けた実証実験に合意 パイオニア、みちのりホールディングス 2017年8月31日
  41. 第三者割当による新株式発行(現物出資(デット・エクイティ・スワップ)および金銭出資)および定款の一部変更、株式併合および単元株式数の定めの廃止ならびに親会社および主要株主である筆頭株主の異動についてのお知らせ パイオニア 2018年12月7日
  42. パイオニア、香港ファンド完全子会社に=来年3月上場廃止(時事ドットコムニュース) - 時事通信社 2018年12月7日(2018年12月7日閲覧)
  43. パイオニア、売却決定 1株66.1円でファンドへ 株主総会 朝日新聞 2019年1月26日
  44. 第三者割当による新株式発行の払込完了についてのお知らせ パイオニア 2019年3月8日
  45. 上場廃止等の決定:パイオニア(株) 東京証券取引所 2019年3月8日

参考文献

  • 松本望第13話 本社移転のあとさき(3)」『回顧と前進電波新聞社、1978年6月。全国書誌番号:78032377NCID BN04704496OCLC 703879390ASIN B000J8M3TY

関連項目

外部リンク

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