エリート

エリートフランス語: élite)は、社会の中で優秀とされる人間集団。日本語訳は選良(せんりょう)、精鋭など[1]

概要

語源はラテン語の ligere(選択する)で、「選ばれた者」を意味する[2]。一般的には、ある社会において優越的な地位を占める少数者を指す。優越性の根拠には社会資源の独占、意志決定機能の独占、職業・知識・経験など少数者の属性に関わるものなど、エリート論によって違いがある[3]。民族・宗教などの場合は選民思想、階級として貴族制、知識経験の場合は知識人や資格主義に関連する場合がある。政治学的には、統治者(層)に必要な資質を持っている、あるいは持っているとみなされている場合が多い。ハロルド・ラスウェルはエリートと特定される人物について、ある勢力の主体として社会的尊敬・収入・安全の3つの価値を最大限に獲得できる者をエリートと定義している[3]

エリートが重視される思想や傾向はエリート主義と呼ばれ、一元主義の一種である。対する概念には、非エリートである大衆の立場を重視するポピュリズム平等主義、複数の観点や基準を並存させる多元主義などがある。

エリートが単独で支配者となる体制は寡頭制の一種であるが、これそのものは必ずしも権威主義ではない。エリートが全体の代表者に選出されたり、全体の代表者の配下でエリートがテクノクラートとして登用され重視される形態は、民主制でも独裁制でもありうる。エリートは専門家集団であるため官僚主義となり実権を握る場合も多いが、その場合は最終権力者からエリートへの統治(ガバナンス)の有効性が議論となる。

一般にエリートは、他者より高い経験と責任を発揮して国家の統治や一般大衆への指導を行うことが期待されており、社会的な分業体制の一端として捉えることもできる。森嶋通夫は、日本に限らず現代世界のエリートの分布状態を、民主制の基盤たる素人主義に対する玄人主義ないし専門家主義という言葉で位置づけている[4]。ただしエリートが期待された役割を果たしていない、と他者からみなされた場合には、エリート層の交代論や、各種の反エリート主義が発生しやすい。

転じて、単に一定範囲の職業役職などや、いわゆるキャリアなどが「エリート(集団)」などとも呼ばれている。

エリート論

政治学の古典的エリート論として社会主義脅威論を背景としたガエターノ・モスカロベルト・ミヒェルスオルテガ・イ・ガセットらのエリート論がある[3]。古典的エリート論はいずれも大衆社会の少数支配の不可避性をイデオロギーとして実証主義の立場で展開され、エリートの機能を経済的側面よりも政治・社会的性格を重視して論じられている。例えば、ミヒェルスは『政党社会学』において、政党と労働組合は寡頭制支配者の権力の道具となり、一般成員との対立を生むことを必然とする「寡頭制の鉄則」を唱えた[3]

ヴィルフレド・パレートは、革命階級闘争を経る事無くエリートと非エリート間の人的交代が行われ、社会システムの変革とリバランスが達成されるという「エリートの周流」理論を唱えた[3]。パレートによれば、政治的人間は非道徳で権謀術数を得意とするキツネ型の人物と、暴力的で権力志向の強いライオン型の人物に分けられ、ライオン型はキツネ型が上位に立つことに我慢ができないが、ライオン型の暴力的支配は長続きしない。結果として、ライオン型とキツネ型は絶えず権力を巡って交代し続けるという。古典的エリート論ではエリートと大衆の関係は固定的とされてきたが、「エリートの周流」理論では個人間の周流のみならず、上層社会と下層社会の出生率の差と、蓄積される質的優秀者・劣弱者の交換によって社会的周流も発生しうると説いた[3]

ジェームズ・バーナムは『経営者革命』(1941年)において、経済エリートに着目したエリート論を唱えた。当時、社会の経済活動が巨大な組織体中心になるにつれて、専門知識を持つ経営者が必要になりつつあった。バーナムは経営者は新たな階級を形成し、出資者である資本家階級よりも優位となり、資本家の退場によって資本主義社会は経営者社会へと変化すると述べた[3]

ライト・ミルズによる類型

ライト・ミルズは『パワー・エリート』においてエリートを政治エリート、軍事エリート、経済エリートに分類した。これらはそれぞれの領域で政策決定の権限を独占しながら、各方面で利益を共有する利益共同体である。そして、これらエリートによって構成され、国家の政策決定に影響力を持つ少数集団を権力エリートと呼んだ[3]

政治エリート

政治エリートは国家を指導する政府行政機関を構成する人々である。政策実施の意思決定を主導する観点から政策エリートとも言う。その発生は行政機関の機能拡大、大衆社会の成立、中間団体の消失などによる。

経済エリート

経済ビジネスの分野で十分な教育と経験を積んだ人々は、経済エリートに属する。いわゆる"名門校"や"ブランド大学"群[5]などの卒業生達は"幹部候補生"のビジネスマンとして大企業に採用されるが、これは特定の大学が商工業と強い結び付きがあるためであり、「財界エリート」輩出の基盤となっている。また、理学工学の分野でも、一部の教授や研究室が特定分野で大きな影響力を持っているといったように、エリート志向の傾向が見られる。

軍事エリート

軍事エリートは国家の対外的防衛組織において意思決定を主導する人々であり、軍令機関の高級将校(将官)や軍事行政機関の中、高級級官僚を指す。広義では、士官学校を卒業した20代前半の“青年将校”が含まれる(彼らはたたき上げと異なり、いきなり少尉に任官する)。国際軍事情報や専門的な軍事知識を保有し、機会を得て講釈することによって、国内において社会に対する影響力を獲得する。一部の退職者においては、大衆から政府、財界、マスメディアに至るまで、発言力を確保する者もいる。また厳しい選考や養成課程を突破した特殊部隊隊員などもこのように呼ばれる。

その他

上記以外でも各分野別に、文学芸術芸能などでは「文化的エリート」、スポーツでは「スポーツエリート」、ゲイの場合は「ゲイエリート」のように呼ばれる場合がある。これらには、英才教育で育成されたり、排他的な集団内での認定であったり、一定の成果を達成した後には国家や組織が以後の名誉と生活を保証するなど身分的な側面を持つ場合も含まれる。

エリートと教育

古くからエリートを専門的に教育する機関も各国多方面に存在する。

フランス

フランスでは、バカロレアに合格すれば、原則どの大学にも入学できるが、住所地ないし学区による他、定員や成績なども加味されて入学できる。パリ大学モンペリエ大学などは学術研究・教育機関としてそれぞれ得意とする各分野で名高いが、エリート養成機関としては別の教育機関が設けられている。フランス国立行政学院(ENA、エナ)、そのENAの前期課程の様相を呈するパリ政治学院(シアンスポ)、そしてエコール・ポリテクニークエコール・ノルマル・シュペリウールなどのグランゼコールがそれである。文化・芸術方面では、エコール・デ・ボザール、フランス全土に多数あるコンセルヴァトワールの中でもパリとリヨンに高等音楽院が二校あるフランス国立高等音楽院、及びフランス国立高等演劇学校等が知られている。フランス料理の世界に限っても、世界各地に展開するル・コルドン・ブルーパリ8区)の他、エコール・グレゴワール・フェランディ(fr, パリ6区[6]等も知られている。

中等教育段階では、リセから選抜された者がグランゼコール準備級を経てグランゼコールへと進むが、パリ5区にそれぞれ所在するリセ・ルイ=ル=グラン(公立)、リセ・アンリ=キャトル(リセ・アンリ四世、公立)や、パリ16区に所在するリセ・ジャンソン=ドゥ=サイイ(fr, 公立)、ヴェルサイユに所在するリセ・サント=ジュヌヴィエーヴ(fr, 私立)などが、今日においてもグランゼコール入学へ非常に合格率の高い"名門校"とされている。このようにして極めて選抜的な社会的エリート育成システムがとられている。

イギリス

イギリスでは、まず名が挙がるのがオックスブリッジオックスフォード大学及びケンブリッジ大学)、さらにラッセル・グループの括りがされる大学の一群があり、なかでも社会科学方面ではロンドン・スクール・オブ・エコノミクス、自然科学方面ではインペリアル・カレッジ・ロンドンが世界的にも著名である。文化・芸術方面では、ロイヤル・カレッジ・オブ・アート、新設なったロンドン芸術大学の構成校として再編されたセントラル・セント・マーチンズ王立音楽アカデミー王立演劇学校ギルドホール音楽演劇学校等が知られている。

中等教育段階では、サットン・グラマー・スクール (en, サットン区) などのグラマー・スクール(入試がある公立)、私立の各インデペンデント・スクールがある他、イートン校ハーロー校をはじめ独立の非営利団体として扱われるパブリック・スクールが著名である。

ドイツ

ドイツでは、近年変化が見られるが、基本的には日本の中高一貫校に相当するギムナジウム修了時にはじめて一般的大学入学資格であるアビトゥーアを受検できることになる。アビトゥーアに合格すれば、原則どの大学にも入学可能だが、定員の他、成績なども加味されて志望大学へ入学できる。ドイツ政府が選考する「エクツェレンツ・イニティアティーヴェ (Exzellenzinitiative)」でも括られるハイデルベルク大学フンボルト大学ベルリンベルリン自由大学フライブルク大学ミュンヘン大学ミュンヘン工科大学アーヘン工科大学などが知られている。また、ドイツの代表的な9つの工科大学群は「テーウーノイン (TU9)」というネットワークを形成し、連携研究や研究資金等で優遇されている[7]。文化・芸術方面では、ミュンヘン音楽大学ハンス・アイスラー音楽大学ライプツィヒ音楽演劇大学などが有名である。

また、ファッハシューレを経てマイスター資格を得られるように、実務を通して伝統的産業の職人を育成する制度がある。

イタリア

イタリアでは芸術分野に特化したマエストロ制度が存在する。

その他欧州諸国

その他欧州諸国の特徴的な選抜システムを見ていくと、スイスには時計などの精密機械産業分野に於いてドイツのマイスター等と似たような制度が見られ、これら高度化された職人が、高級なブランド品の製造産業を支えている。

アメリカ

アメリカエスタブリッシュメントの代名詞としてアイビー・リーグの括りがよく知られているが、他にリトル・アイビーアイビー・プラスセブン・シスターズパブリック・アイビーヒドゥン・アイビーなどの括りがされている。法科大学院では「T14」という括りがある。文化・芸術方面では、ジュリアード音楽院カーティス音楽院ロードアイランド・スクール・オブ・デザインプラット・インスティテュートクランブルック・アカデミー・オブ・アート等のほか、舞台・演劇方面に限ってもアメリカン・アカデミー・オブ・ドラマティック・アーツアクターズ・スタジオ等多くの学校が知られている。

中等教育段階をみると、マグネット・スクール(公立)では米国北東部ボストン・ラテン・スクールボストン)などが知られる他、ニューヨークのブルックリン工科高校 (en, ブルックリン区)、スタイヴェサント高校 (en, マンハッタン区)、ブロンクス科学高校 (en, ブロンクス区)、ラガーディア芸術高校en, マンハッタン区)などが「NYの専門公立高9校 (en)」と括られている。また、ボーディング・スクールであるプレップ・スクール(寄宿制私立中等教育学校)の中で10スクールと括られる米国北東部の学校群が知られている。フィリップス・アカデミーフィリップス・エクセター・アカデミー、ホチキス・スクール、チョート・ローズマリー・ホールなどが著名である[8]

日本

日本では明治期以降、東京帝国大学をはじめとする帝国大学や、それに連なる一高をはじめとする旧制高等学校、「一中→一高→帝大」などと喧伝された府立一中などのナンバースクールをはじめとする官公立(官立公立の)旧制中学校の出身者がまず筆頭に挙げられる。さらに、これら上級学校に多く送り込んでいた官公立旧制小学校のなかで誠之小番町小麹町小などが「御三家」と呼ばれたりした[9][10]。また、時にそれ以上の権勢を振るった存在として陸軍幼年学校陸軍士官学校陸軍大学校や、海軍兵学校成績優秀者(→海軍大学校)出身者が知られている。

同様に明治期には三菱財閥が幹部育成機関たる三菱商業学校(明治義塾)を設立する。以降も、東京商科大学などの旧三商大、工業・実業系から師範・芸術系まで多岐にわたって設立された旧制専門学校、主に法科・実業系の学科を設置した慶應義塾大学などの私立大学群が、官僚産業実業法曹文化等の分野におけるエリート層を形成してきた。これらも母体にして第二次世界大戦の終結以降に勃興した新制大学(主に地方大学)も、地域の企業や地方自治・教育といった各分野で求められる教育されたエリート的人材の輩出を期待されていた。

こういったいわゆる“一流大学”卒のエリートが社会を主導する、学歴主義と呼ばれる身分秩序ともいうべき組織・序列が、特に第一次世界大戦後に日本の官界や産業界の中に作られていった。現在でも、政府中枢、法曹、学会、有名民間企業幹部などは、東京大学などのいわゆる"一流大学卒業生"により占められている。学歴は社会的地位を得るための必要条件ではないにしても非常に有力な条件を与えるものとして、こうした体制の功罪はともに大きい[11]

功の面としては、教育制度による業績原理に基づく社会的選抜と配分機能が、近代化が必要とする人材の選抜・育成・供給の中心的役割を果たすことで、国民の誰もが社会を先導する機会を得られるようになったことや一定水準の資質を兼ね備えたエリート層が常に社会に補填され続けたことが挙げられる。つまり家柄といった自然的出生ではなくどのような学歴を取得したかという社会的出生によってエリート層を能力主義化したことである。1970年後半から既に、大企業の最高幹部、いわゆるビジネスエリートのうち、大学卒業者が90%以上を占めているのは日本とアメリカぐらいであったが、その比率の高さが、西欧流の経営組織技術革新を急速に日本に導入しうる契機となり、高度経済成長の原動力となった。また、日本の企業組織が学歴主義と年功序列によって固く秩序づけられることで、ある技術を基盤にして優位な地位にいた者も、新技術導入によってその地位を脅かされることがなかったために、企業内からの新技術導入への抵抗はほとんど無かったとされている[11]

罪の面としては、汚職や企業経営・行政運営の失敗に加え、"国を動かしているのは我々"と言わんばかりの民主主義の原則から乖離したような一部の言動などが、しばしば非難される。こうしたエリート個々人の狭量さ・寛容さを推し測るには、持ち合わせる教養や自由主義の度合いによるとしても、制度上、採用の際には高級官僚学力試験でその資質の一定水準は担保されてはいても、選挙罷免制度は施行されていない。一方で、民意を代表する政治家職も世襲政治家による特権化も指摘されている。明治期の「野戦型指揮官」の時代と異なり、「学校秀才」による危機管理の際の不手際は恒常化し、行政分野における伝統となった市民無視、対市民規律の欠如[12]も垣間見ることができ、官僚化ないし労働者化した組織内に典型的に見られる“無責任の体系”としての抑圧移譲の法則[13]性もまた、見出すことができる。さらに、これらに附随して、モラル(道徳)の退廃と特権意識が醸成されうるし、現代では、事実上の教育格差を背景とした世襲化の傾向も指摘されている。

初等・中等教育においては、全国の小中学校教育の模範となる目的で明治期から現在に至るまで設立されてきた国立の附属学校、ならびに旧制中学校時代から存続している公立学校私立学校が、上級学校への登竜門として教育熱心な中流階層以上の子弟が集まる傾向があるために、教育格差の拡大再生産と固定化に拍車がかかる傾向になっているされている。また、第二次世界大戦末期、優秀な科学者や技術者の育成を目的として、選ばれた者に通常より高度な教育を行う「特別科学学級」が設けられた。現在では似たような制度として「スーパーサイエンスハイスクール (SSH)」が挙げられる。

日本郵船における高学歴社員の処遇

1917年(大正6年)の三菱財閥の中核企業である日本郵船における高学歴社員の人数とその初任給額の順位である。大学令以前の帝国大学旧制高等学校からの入学である為、少なくとも旧制中学校卒業以来6年以上経た年齢であり、高等工業学校の場合は3年制本科を中心として設置されている為、帝国大学出身者よりも3歳程度年下であった[14]

日本郵船の高学歴社員とその処遇 [15]
出身校初任給額入社人数
帝国大学工科 45円23人
帝国大学法科 40円42人
東京高等商業学校 37円50銭141人
神戸高等商業学校 35円24人
長崎高等商業学校 30円20人
山口高等商業学校 30円18人
小樽高等商業学校 30円13人
大阪高等商業学校 30円4人
慶應義塾大学 30円87人
早稲田大学 30円70人
三井鉱業における学歴別初任給

1919年(大正8年)の三井財閥の中核企業である三井鉱業における各校の学歴別初任給の順位である。帝国大学高等商業学校は他の高等教育機関よりも修学年限が若干長く優遇されていた。

三井鉱業における学歴別初任給[16]
出身校学科初任給額
帝国大学 工科50円
帝国大学 法科40円
東京高等商業学校 本科40円
神戸高等商業学校 本科35円
大阪高等商業学校 本科30円
小樽高等商業学校 本科30円
東京高等工業学校 工科30円
大阪高等工業学校 工科30円
慶應義塾大学 理財科30円
早稲田大学 政治経済科30円
旧制中等教育学校 商業・工業18円

参考文献

脚注

  1. エリート - 世界大百科事典
  2. elite - thefreedirectory.com
  3. 佐伯孝夫 加藤秀治郎岩渕美克(編) 『政治社会学』 一藝社 2013年 第5版 ISBN 9784863590502 pp.58-65.
  4. 森嶋通夫『日本の選択――新しい国造りにむけて』岩波書店[同時代ライブラリー]、1995年。
    なお、"ジェントルマン" も参照。
  5. 例えば、日本では旧帝国大学及びナンバースクール旧官立大学早慶を含む東京六大学など、アメリカであればアイビー・リーグ参加校、イギリスであればオックスブリッジ、フランスであればフランス国立行政学院(ENA エナ)などの名門グランゼコールといった学校群。
  6. エコール・フェランディ内に料理科(エコール・シュペリウール・ド・キュイズィーヌ・フランセーズ (en))、レストランマネジメント科、インテリアデザイン科などが置かれている。
  7. 2017年ドイツ大学ランキング ドイツ留学ラボ 2018年1月30日
  8. 名門大学に入るための名門高校、アメリカの学歴カースト制 cyzowoman 2012年10月7日
  9. 『日本の母子関係:その心理的な問題』津留宏著 黎明書房 1958、p43(改題「古い母・新しい母」)
  10. 『総理の乳母:安倍晋三の隠された原風景』七尾和晃著 創言社 2007、p61-p63
  11. 参照は、『事典 日本の課題』(総合研究開発機構編、学陽書房、1978年初版)pp.607-608
  12. 参照は、『都市型社会と防衛論争』 (松下圭一、公人の友社、2003年)
  13. 組織上、恣意的な抑圧や圧迫感が「上」から「下」へ順次移譲されることで最終的に組織内外の一番の弱者に発揮されること。またそれによって組織全体のバランスが維持されている体系。丸山眞男が『現代政治の思想と行動』増補版(未來社、1964年)収録の「超国家主義の論理と心理」で述べている
  14. 1920-30年代三井物産における職員層の蓄積とキャリアパスデザインに関する一考察 (PDF) 明治大学社会科学研究所紀要,2012年,若林幸男
  15. 天野郁夫『旧制専門学校』日本経済新聞社〈叢書〉、1978年。
  16. 実業之日本社『三井鉱業における学歴別初任給』実業之日本〈雑誌〉、1919年。第22巻16号

関連項目

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